前のエピソード――演習場で山火事発生！国内戦はそのような甘い状況ではありません。

中国と紛争が起きた時に何名の自衛官が命をかけて戦うかと言う質問がありました。

個人的な感想に過ぎません。

より正確なデータを得るためには監察を行い把握することです。隊員が正直に意思を表明するかも疑問視すべきです。もちろん客観的な分析も必要です。

まず船に閉じ込められた海上自衛官や戦闘機パイロットを中心とする航空自衛官は最前線で戦わざる得ない立場に追い込まれて戦闘から逃げることは出来ない筈です。

問題は陸上自衛隊です。恐らく大半が戦闘を放棄するのではないかと思います。

陸上自衛隊が目標とする国内戦(本土決戦)前には侵略者のミサイル攻撃や航空攻撃で先の敗戦間際のような都市部やインフラは破壊されている筈です。また陸上自衛隊には軍服(戦闘服)？を着衣しておれば捕虜になっても厚遇されると言う不思議な信仰が蔓延していました。国内戦(本土決戦)にまで追い詰められた状況は航空戦力海上戦力も多くを失った状況ですから、日本にとって極めて不利な状況です。例えば中国が侵略者だと仮定したら工作か盛んに行われる筈です。個人だけでなく部隊ごと進んで中国人民解放軍に投降する者も現れる筈と見積もっているのでは。投稿した者を人民解放軍が遊ばせておく筈はありません。中国人民解放軍は投降した陸上自衛隊部隊を組織ごと最前線に配置し西日本住民を東日本自治区に押し込む役割を担わせる作戦も考えた上で、中国は第二列島線を定め、西日本は中国領、そして東日本をチベットやウィグルのような自治区とするということを国際社会に喧伝したのではないでしょうか。

日本の防衛体制の脆弱性を１０年前の国家的不祥事、2度目の敗戦とも揶揄された「福島原発事故」で見抜いた上で、中国は南シナ海を覇権下に置いた九段線に引き続き、第一列島線、そして第二列島線という西大平洋一帯を支配下に置き、西日本一帯は自国領、東日本は自治区とすると言う戦略を堂々と国際社会に公言するに至ったのではないかと思います。もちろん、それを可能にするにはアメリカと日本の分断、そして西欧諸国と日本の分断させ孤立化させることです。日本は今、中国のこの戦略に抗っているのです。日本は中国がやろうすることに抗うしかないのです。

同時に国内戦(本土決戦)は国民全員で立ち向かう覚悟も求められていらのです。そのために総務省警察を中心に民兵を組織する準備から始めるべきだとも思います。

ここに至っても亡国の集団「陸上自衛隊」が中国の脅威を真剣に考えているか疑問です。