第11話 復職に際し、会社との話し合いで注意すべき点(参考程度)

 私は、結局、会社に何とかお許しを得て、元の会社に復職する決意をした訳であるが、覚悟しなければならない事は多数ある。

 まず最初に、私の会社の場合であるが、次に問題行為(ここではうつ病を指す)があった場合は、解雇に同意する。と一筆書かされ、捺印をし、社長宛のその書類を総務人事部長に提出して、ようやく復職となった。

 なぜ解雇という表現になったかと言うと、自己都合であっても、退職する場合は、全額ではないにしろ、退職金を会社は支払わなければならない。会社に迷惑をかけているのだから、次は無い、退職ではなく「懲戒解雇」という訳だ。

 かなり恐ろしい書類であったが、主治医にも相談し、社会復帰するには致し方ない、という苦渋の決断であった。

 また、復職するに際しては、同じ職場に戻ることは基本的に無い。全く新しい部署、もしくは拠点が全国にあるのであれば、転勤となる事が多い。これは会社側からすれば、精神疾患の経緯を知らない新天地で頑張ってもらいたい、という表面上の大義名分ではあるが、正直な話、面倒な奴は近くに置いておきたくないのだ。

 後から聞いた話ではあるが、私がうつ病を発症した時の部署の部長が、大学後輩の地方拠点の部長に、問題児である私の引き取りを押し付けたそうだ。そんな話、聞きたくもなかったが、心機一転、新職場である地方拠点に出社したら、開口一番にそう言われたので、早速ボディブローを食らった気分であった。

 また、給与や有給休暇についても、どのように扱われるか、聞いておくべきだろう。休職期間中の健康保険や税金などは滞納扱いになるので、一気に支払うことは無理である。私の場合は、給与天引きの分割払いで、一時会社に立て替えてもらい、会社に借金を返納する形で支払う事にしてもらった。

 有給休暇も、出勤日数に応じて年間の日数が決まるので、長期休職した場合、有給休暇が貰えない場合もある。通院しても欠勤になってしまう。欠勤となると、さらに査定が下がり、給料も下がる。負のスパイラルに陥る可能性が大きい。

 復職に関しては、待遇はどのようになるか、次の職場はどのようなメンバーでどういう環境であるか、どういった仕事内容になるか、給与はどうなるか、など、基本的な事は事前の話し合いで決めておいた方が良い。

 あまりこちらから口を出すと、まとまりかけた復職がまた遠のく可能性も大きいので、あくまでお伺い程度くらいしか聞く事はできないが、復職に際しての事前情報は必要だ。

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