　さて、俺は競艇に関する権限を渡されたがその後、日本船舶振興会やハンセン病の治療などに大きく貢献したという笹川記念保健協力財団や航空振興財団、日本音楽財団とそれの保持するヴァイオリンのストラディヴァリウスなどの管理権限も譲渡された。

　笹川記念保健協力財団に関しては医学生向け奨学金の管理権限も譲渡されたのでこれで金がなくて医者になれないという人が減ればいいと思う。

　航空振興財団のセスナ・大型ジェット機・ヘリコプター用の一台何億もするようなシミュレータを手に入れられたのはでかいな。

　これを基にすれば３Ｄ空戦ゲームを作るのは楽になるはずだ。

　そしてこれを機会に昭和60年（1985年）4月25日に起きた日向灘不審船事件のような不審船を通報、場合によっては自力で停船させられるように日本船舶振興会、海上保安庁、海上自衛隊ＯＢ、水産庁、漁業関係者が一同に参加した、国境周辺地域などにおける密漁、密航、密輸、不法投棄や機密情報流出に海難事故対策の民間沿岸監視団体で民間軍事プロバイダ的な性質を備えた「防人」が創設された。

　なお日向灘不審船事件は宮崎県に籍を置く「第三十一幸栄丸」を詐称して背乗りをしたもので、漁船にしては不釣合いな大型のレーダーや方向探知機などの装備、さらに最高40ノットもの不自然な高速を持つ船だったが、高速で逃走した不審船に追いつけず、27日未明に中国領海近くの東シナ海において、レーダーから見失っている。

　この事件をきっかけに、海上保安庁は高速で機動できる巡視船を整備したが実際には防弾能力のない巡視船では危険が大きいのだ。

　周囲全てを海に囲まれている日本では海からの脅威を警戒する海上保安庁が有する船艇や人員は絶対的に不足している事もあって、一部を民間に委託する形をとったわけだ。

　基本的には不審船による密漁、密輸、密航や不法投棄等の海上犯罪または水難事故の現場を目撃した場合や、日常生活や人間関係の中で、土台人や海上犯罪に関する情報に接した場合は、118番の緊急電話により海上保安庁への通報を行うが場合によっては自力での対処も可能とされた。

　主に北海道の樺太や千島列島、九州の対馬周辺、沖縄と台湾の尖閣諸島付近などで彼らは活躍することになる。

　またそれに伴い対馬の山林などを買い上げて、木質ペレット製造工場と木質バイオマス火力発電の建設を開始して林業も含めた雇用対策を行い、韓国からの観光客頼みになり土地を韓国系資本に押さえられるような状況にならないようにし、密航・密輸・窃盗団がはびこっている状態も改善することにし、対馬にある厳原港や比田勝港の入管、税関の人員も増員された。

　日韓トンネル計画も昭和56年（1981年）11月に、統合教会の教祖が、「国際ハイウェイプロジェクト」の最初の起点となるものとして、「日韓トンネル」の建設を提案し、国際勝共産連合がそれを後押ししていて、このプロジェクトのため信者に献金が奨励され、借金までして多額の献金をする者が多く出ていることをテレビで放送した。

　そして、日韓議員連盟会長の竹上登が自民党での日韓トンネル計画検討を指示していることもばらした。

　これで、彼が総理大臣になって世論に強硬な反対意見が多かった税制改革関連法案を強行採決で可決し、日本初の付加価値税である消費税を導入することがなくなると良いのだが。