派遣社員の人生やり直し 日本の未来を変えるために各種ゲーム製作から成り上がる！

来年からの携帯電話の販売に備えて銀行を買い取って信用情報のネットワークも構築しようか

　さて、来年のＤＤＴでの携帯電話販売を開始する前にできれば銀行を買収し、クレジット会社と契約して携帯電話の電話料金はクレジットでの自動引落にしておきたいし、信用情報の全国ネットワークも確立させておきたい。

　携帯電話を犯罪に利用されても困るし、滞納して強制的に契約解除した人間が簡単にもう一度携帯電話を契約できても困る。

　このあたりはキャリア同士での相互の信用情報やその他の信用情報との共有が遅れたこともあって携帯電話会社はかなり損害を受けているはずだからな。

　まあ、借地借家法でやたらと借り手ばかり有利な賃貸住宅契約よりは携帯電話などの契約は厳しくできて、料金滞納一ヶ月後に回線停止、更に一ヶ月で強制解約して一括支払いを求めることはできるからマシではあるが。

　不動産賃貸に関してもアメリカのように家賃が遅延した翌日に書留もしくは書状を直接届けて、その書状で定めた期間に家賃の遅延代も含めて支払うか、出ていくか選択を迫り、家庭裁判所に通告する手紙を送り裁判所に訴えて、強制退去の法廷に行き、早ければ一か月ほど、時間がかかる場合でもおおよそ２，３か月で退去させられるという速さで処理できれば大家の苦労も大きく減ると思うのだが。

　ちなみに現状で固定電話の工事負担金の加入権込みの架設料が23万300円、電話の基本料金も1800円もかかっていて、コードレスの子機があるプッシュホンで7万円くらい、子機がない場合でも3万円くらい東京-大阪の昼間3分あたりの通話料も80年代は400円から300円くらいはするので固定電話を持つのは一種の資産であり信用でもあったし、架設料を資産として譲渡や質入れができたので、加入権を売買する業者が多く存在している。

　ちなみに昭和57年（1982年）には、それまでの公衆電話である赤電話、青電話、黄電話、ピンク電話に加えて、磁気カードの「テレホンカード」が利用できる「カード式公衆電話」の緑電話が登場し枚数限定での“アイドルテレカ”などが高額で売買されて、社会現象にもなったが駅前でイラン人などが売る偽造テレカも問題になった。

　最もこれは昭和62年（1987年）の電話の完全自由化によって大きく値下がりして、固定電話の架設料は7万2800円に下がる。

　”前”では平成17年（2005年）には架設料は更に下がって3万7800円になったがこの頃になると携帯電話の爆発的な普及もあって固定電話回線を引かない若者も増え契約件数もだいぶ減っていたようで、業者から買う架設料は4000円前後ですんでしまったりもするようにもなった。

　むろんこれも業者や地域によって値段には若干の違いがあるが。

　また車載電話やショルダーバッグフォンのような車載電話兼用携帯電話では加入権が23万300円、本体保証料が別に20万円、月額基本使用料が2万6000円、通話料が6秒10円と固定電話機と比較すると導入価格や通信費用がかなり割高だったうえ、通信エリアも一部の都市部に限定されていたため、本当に大企業幹部や営業部長などしか持てない状態だったりするがこれも携帯電話の他社の参入でだいぶ安くなった。

　それはともかく銀行の買収に関して言えば、俺が”前”に就職して、破綻した北海道殖産銀行を買えれば銀行の未来も買えられるかとも思ったが、現状では流石に預金残高が５兆とかあるからちょっと無理だな。

　破綻したらそのときに改めて買い取ることはできるのだろうけど。

　やろうと思えば銀行を新たに設立する事もできるが、元々普通の銀行や信用金庫、信用組合、農協など金融機関はすでに飽和状態で、これから新たに設立される銀行はイーオンなどのスーパーマーケットやヘブンイレブンのようなコンビニなどの店頭用ＡＴＭ限定の銀行ぐらいしか許可が降りない可能性が高い。

　で、買収するとしたらどこがいいだろうかと思うが、経営危機を噂される東京の第一相互銀行あたりならなんとかなるか？　と思う。

　相互銀行は主に中小企業などを顧客対象として業務を行い、営業範囲も本店所在地である一都道府県内に限定されている金融機関。

　ただし、金融機関の合併及び転換に関する法律に基づく認可によりほとんど全てが普通銀行の第二地方銀行に転換し、第一相互銀行も太平洋銀行になったが結局は平成8年（1996年）に破綻している。

　で、携帯電話の契約をする場合は基本的に初期の加入費用は2万、本体の保証料も2万にして電話料金を滞納したり、本体を壊した場合の補填として最低限はとっておくが、料金自体はクレジットカードでの引き落としにしておいて、もしも滞納して強制契約解除になった奴がしれっともう一度契約しようとした場合にはクレジットの信用情報を参照して再びは契約できないようにするというわけだ。

　あと延滞の数日後には、信用情報に延滞の記録を付け、強制解約後は信用情報を完全ブラックにして関係するクレジットカードやクレジットローン、不動産賃貸の審査にも通らなくする。

　ついでに滞納分の支払いもそこで求めればいいだろうな。

　ヘブンイレブンの”ナナカ”みたいな支払いに便利な電子マネーについても俺たちのコンビニチェーンで使えるものがほしいし、レンタルビデオのＴＰカードのようなものも一緒にもあるとレンタル商品の延滞などの管理が楽になっていい気がするな。

　学生向けには数字だけではなくて文字が送れるポケベルを早急に開発するのでいい気がする。

　いろいろな訴訟に発展する可能性があるトラブルなども今後は増加するだろうし、徳田の法務部に社員や弁護士などを、うちのグループ全体の法務部として再編する必要もあるだろうな。

　というわけでいつもどおりこのあたりは北条先輩に丸投げしよう。

「北条先輩。

　来年度の携帯電話の販売に備えて、業績の悪化している第一相互銀行を買い取った後に普通銀行へ転換しつつ、クレジット会社と提携して給与振り込みの口座であれば、クレジットカードと提携できるようにして、携帯電話の支払いは当面はクレジット払い限定にして、料金の取りはぐれを可能な限りなくして信用情報を追いかけられるようにしていこう。

　これにはレンタルビデオの延滞とか俺たちがやっている不動産賃貸の家賃滞納などの情報も加えていくべきだろう。

　後、訴訟沙汰も増える可能性が高いから徳田の法務部を俺たちのグループ全体の法務を担当するようにもしよう」

　俺がそう言うと北条先輩はうなずいた。

「なるほど確かに加入権や電話料金の支払いをクレジットカードでの支払いにすれば、クレジット会社でもちゃんと信用情報を審査するでしょうから、いままで信用に傷がある人物が携帯電話を購入することはできませんし、これから信用に傷がついた人をはねることもできますわね。

　それにグループ全体での法務部の存在は絶対に必要でしょうし、早めに取り掛かるといたしましょう」

「うん、お願い」

　しかし電電公社っていうのはそりゃあ、ボロい商売だったんだなとつくづく感じるが、俺たちが深夜の通話料定額サービスを始めても今の所動きがないのはそのままの体質を引きずっているからだろうな。

　それは後々のスマートホンへの参入遅れでも見て取れるが企業規模がでかくなると動きが鈍くなって判断を間違えやすくなるというのは仕方ないことでもあるのだろう。

　俺たちも規模がでかくなってきたからそうならないように気をつけないといけないな。