徴収官から、きちんと国なり自治体なりに納税されているはずだから、税理士や会計士といった国家あるいは超国家的な組織で認められている職業がない以上、過去の事件をほじくり返すことは出来なさそうだけど？
　ただ、今後の買い取りなんかで信用問題になるかもだから、商業ギルドを通して村と徴収官との間で示談的なことぐらいか、上部組織に解任要求かな？
　いずれにしてももう一度商業ギルドの手を借りる必要が出てくるなら、ギルド側に利となる案も必要だね。ちょい楽しみです。