皇国転移

プロローグ5 情報共有

西暦2020年6月22日早朝　東京都千代田区永田町　内閣総理大臣官邸

　外務省から本格的に報告が届き始めて以降、行政府全体が上へ下への大騒ぎになっていた。必要とする情報と検討範囲のあまりの広さから「日本が他国との接触を断たれる事態」を想定するという情報に触れた者はかなりの数に及び、多数の行政機関が一斉に土日返上で24時間営業するほどに多忙を極めた。それによって市民のなかでも勘のいい者が「何か重大なことが起きているのでは」と噂し始めたそんな頃、簡単に集められた情報をもとに週明け早々緊急の閣議が開かれようとしていた。

「集まっていただいた理由は皆さんお分かりのことと思います。まず、オージア連合王国なる国家の使節を名乗る者達の言うように、本当に日本は転移という現象に見舞われるのか、現在のところ我が国はこれを独自に判断する材料を持ちえません。その為、オージア使節団との会談を前に、これが事実である場合を想定し、我が国が実際に現在交易のある国々と切り離された場合どのような影響が出るのか、各省庁からの報告を受け、閣内で情報を共有しておきたいと思います。」

　閣僚たちが慌ただしく集まり、席に着くか着かないうちに、第99代内閣総理大臣 高半信蔵は切り出した。

「まずは皆さん最大の懸念事項でしょう、食料問題について馬場 農林水産大臣、お願いします」

　話を振られた農林水産大臣の馬場が答える。

「詳細なシミュレーションの結果を待っている余裕はありませんので、既存の情報から言える範囲で申しますと、まず我が国の生産額ベースの食料自給率は70％弱と、先進国では最低の水準となっております。単純に考えても食料の流通が現在より約三分の一ほども減る計算になりますが、ことはこれでは済みません。我が国は家畜の飼料、化学肥料の原料、そしてトラクターや漁船などの燃料、これらをほとんど輸入に頼っています。また水産資源につきましては、海流や生態系の変化が予測できない為、最悪の場合養殖も含め全滅する恐れがあります。気候の変動、特に降水量の変化につきましても未知数である為、水不足が起こる恐れもあり、逆に降水量過多による水害や気温、日照の変動などの可能性も考慮すれば農産物についても極めて危ういと言えます。さらに言えば国内の流通網についても先行きが不透明である為、備蓄した食料や水も行き届かない恐れがあります」

　食料問題は深刻などという言葉では生ぬるいものだった。気候変動は言わずもがな、資源を輸入に頼っていることは食糧生産や流通に必要なインフラへの影響も避け得ないということだ。新たな環境に適応するまで、実質的に食料生産が完全に止まる恐れが現実としてある。

「わかってはいるつもりでしたが、やはり深刻ですね…。さて、ちらと流通の話が出ましたが、では次は大塚 国土交通大臣、お願いします」

「わかりました。こちらも詳細なシミュレーションの結果はまだ出ておりませんが、結論から申しますと燃料問題が解決しない限り物流は全滅します」

　国土交通大臣の大塚は、いきなりショッキングな結論から切り出した。

「まず石油がなければ船舶も航空機も自動車もディーゼル機関車も動きません。航空機および船舶については、GPSはもとより惑星の大きさや天体の運行などによっては既存の航法の多くが使用不可能になる恐れがあり、この場合燃料問題が解決したとしても測量などを行わない限り安全な運航は難しくなります。当然カーナビも使用できませんので自動車による物流も多大な影響を受けることでしょう。航空機に関して言えば、そもそも我が国は航空機の多くを輸入に頼っているため、転移によって部品の調達などが途絶えれば航空機の運用そのものが不可能になります。電気があれば電車と電気自動車は動かせますが、詳しい話は管轄の経産省にお任せしますが化石燃料の輸入が途絶えた状況下で水不足または日照時間の不足の可能性も考慮すれば電気の供給も安泰とはいきません。そもそも電車は電化された線路の上しか走れませんし我が国の電気自動車の普及率はあまり高くありません。やはり石油がなければお手上げです。まぁ石炭の採掘を再開すれば蒸気機関車は動かせるかもしれませんから、蒸気機関車を博物館から引っ張り出したほうがよいでしょうかね？」

　大塚の冗談に、大臣各位から苦笑が漏れる。一瞬場は緩んだが、物流もまた深刻な影響を受けることがわかる。

　ちなみに電気自動車の普及率が低いのは、偏に日本のガソリン車が優秀だからである。

　そもそもガソリン車の規制や電気自動車への移行の流れも、ガソリン車で日本に勝てなくなった欧州が市場ごと日本車を潰そうと悪あがきをしている結果であり、ごく最近になって降って湧いたものに過ぎない。独国メーカー各社の不正発覚によってブランドを失ったこともあり、(競合である欧州製クリーンディーゼルの自滅で)日本メーカーの独壇場となった低燃費ガソリン車やハイブリッド車、というよりもガソリン車そのものを市場諸共潰しにかかったのだ。勝てなくなったらルールを変えてしまうのは欧州のお家芸であるが、当然日本がこれに付き合ってやる義理も必要性もなく、急速な変化にそれほど熱心でもなかった日本の電気自動車普及率はさほど高くなかった。

　閑話休題。

「運輸に関してもこの通り深刻ですが、それ以上にやはり気候がどうなるかが問題となります。この点は「オージア連合王国」からの情報提供を受けた上で、向こうの世界とやらでの気象観測を早急に実施する必要があるでしょう。詳細な対策はその結果次第ですが、異常気象や地殻変動による災害などに備え、老朽化したインフラを整備し国土強靭化を急ピッチで進める必要があるほか、失われることが予想される気象観測衛星の代替の用意が欲しいところですし、衛星に頼らない気象観測インフラの整備が必要です」

　インフラの老朽化は、2020年の日本にとって深刻な問題として圧し掛かっていた。公共事業としてインフラの整備や更新を行おうにも、政権に逆張りするしか能のない野党や、ハイパーインフレへの恐怖に憑りつかれ歳出削減によって国債の発行を減らすこと以外一切眼中にない財務省、とにかく(自分たちは)税金を払いたくない経団連をはじめとする資本家やそのお抱えの経済学者などの新自由主義者（ネオリベラリスト）、そうした資金提供者（スポンサー）に阿るテレビや新聞（マスメディア）、そしてそれらに騙され(自分のところに直接金の来ない)政府のあらゆる支出を無駄と捉える無知蒙昧な大衆によって、2020年に至っても老朽化したインフラの更新のための公共事業投資は滞っていた。こうした公共事業投資の過剰な制限こそ「失われた四半世紀」を生み出した元凶であり、この行政の節約志向は東京オリンピック反対運動、そして開催中止の間接的な原因ともなっている。転移に伴う各種異常気象や地殻変動による災害に対処可能な範囲だけでも備えるためにも、インフラの強靭化は不可欠だった。

「ネガティブキャンペーンによる支持率低下を恐れて公共事業を満足にしてこなかったツケがとうとう回ってきましたか…」

「ええ、まさかこんな形でとは夢にも思いませんでしたが」

「そのまま列島まるごと沈没、なんてことにならなければよいですが。…ならないですよね？」

「調査してみなければなんとも言えませんが、彼らがこうして我々のもとへ「いぶき」を送り届け、艦隊を派遣してきた以上、そうする余裕があるのだと考えられます。彼らの言うように彼らも転移してきたというのなら、使節を送ってくる余裕がある以上そうした超大規模の地殻変動が起こったとは考えにくいでしょう。彼らが大丈夫だったからといって我々も大丈夫だという保証はありませんが、過去の事例があるのなら調べれば予測はある程度立てられます」

「あの艦隊が唯一の国土、なんてことでなければよいのですが。…さて次は国交大臣も重視しておられた資源・エネルギー問題を含めて経済全体について田端 経済産業大臣、お願いします」

「わかりました」

　経済産業大臣の田端が話し始める。

「大塚さんも気にしておられた石油ですが、官民合わせて約200日分の備蓄がこの日本にはあります。しかし言ってしまえばそれだけです。一年ももちません。輸入するメドが立たない限り早晩我が国の経済は枯れ、滅ぶこととなります。そもそも備蓄では延命がせいぜいで遅かれ早かれ尽きるものです。いつになるかもわからない我が国が輸入燃料に頼らない社会になる時までしのげる量の石油の備蓄などとても現実的ではありません。転移した場合には早急に供給元を確保する必要があります。内容次第ではありますが、オージア連合王国の援助は不可欠ではないかと」

　田端の答えはオージアから石油の供給を受けるか、輸入先となる産油国を紹介してもらわねば日本は滅ぶ、という明確なものだった。備蓄を増やそうにも貯蔵施設が足りない。石油の貯蔵施設はいわゆる迷惑施設（NIMBY）であり、新規の建設もそう簡単にはいかない。一年もない期限ではなおのことである。

「それに、問題は石油だけではありません。食料や化石燃料以外の鉱物資源についても我が国はその多くを輸入に頼っています。特に最近の電子機器などで使われるレアメタルなどがなければ、新たな電子機器の生産ができなくなり、文明の後退を余儀なくされるでしょう。また、スマートフォンなどのコンピューターの中核技術や航空機などのようにアメリカなどからの輸入に頼っている工業製品も決して少なくはありません。これらの代替や国内での生産体制の確立も必要です」

　落ち目とは言うが日本の工業力は未だ世界的にも優れており、日本は少なくとも技術的には大抵のものを国産できる稀有な国である。しかし、技術的にはともかく商業的に輸入に押され国内に生産基盤のないものや、あるいは一国がほぼ独占しているものなどはどうしても輸入頼みになる。転移した場合、こうしたものを国内で生産する体制を作ることが、現在の文明レベルの維持において不可欠となる。

「またここまでは輸入するものの話でしたが、輸出先が失われることも大きな問題です。我が国は自動車などの輸出によって莫大な利益を得ています。輸出額は年間20兆円にも及び、これが失われた場合、経済的な損失は計り知れません。なんとしても新たな市場の開拓が必要です。オージア連合王国や異世界の国々がどこまでの購買力・市場価値を持っているかは重要な問題です」

　日本は内需の強い国であるが、それでも輸出先がすべて失われるようなことがあっては経済的に立ち行かなくなるだろう。よく「もう経済成長は必要ない」などという輩がいるが、経済成長ができないということは生活レベルが落ちることと同義である。私たちの生活水準は国の経済成長と切っても切れないのだ。貧しい人間は貯えられるほどの金がなく、不景気は貯えのない者から殺してゆく。輸出による売り上げが全て失われるという前代未聞の不景気は、途方もない数の国民を貧しい者から順に殺してゆくだろう。食料不足による食料の値上がりも予想される状況ならばなおのことである。そんな事態を防ぐためにも、輸出市場の確保は重要な課題となる。

「燃料、資源、最先端の電子機器に航空機…輸入に頼ってきたものだけでも厳しいですが輸出先が失われるのも痛いですね…。航空機といえば現在騒がれている戦闘機やヘリの輸入問題もありますが、次は鶯谷 防衛大臣、お願いします」

「はい、ではまず安全保障環境について申し上げますと、現在の深刻な状況からは脱することになります。しかし、日米安全保障条約という後ろ盾も同時に失います。また転移した先の安全保障環境が今より良いという保証は全くありません。詳しいことはオージア連合王国からの情報待ちですが、どうあれ米国の核の傘と米軍の支援のない中での安全保障環境に合わせた防衛力の整備が必要となります。オージア連合王国は第二次世界大戦期相当の軍事力を持っていることはほぼ間違いありませんから、場合によっては核兵器を保有している可能性もあります。友好的な関係を築いたとしても、半世紀以上の時をかけて信頼関係を築いてきた日米のようにはいかないでしょうし、相応の脅威と捉えなければなりません。米国の核の傘がない以上、敵対的な核保有国があるようであれば、核保有の可能性も真剣に検討する必要があるでしょう。また、田端さんのおっしゃられたように転移した先でも他国との交易は我が国の生命線となるでしょうが、その交易路（シーレーン）の安全確保が不可欠となります。これができなければ我が国は干上がりますし、ホルムズ海峡の機雷封鎖や中東のテロ組織の活動を見てもわかるように、粗末な武器兵器であっても民間船や非戦闘員に脅威を与えることは十分に可能です。それがあるだけで最悪は輸出入ができなくなります。場合によっては世界規模で、米軍に代わって自力でシーレーンを守らなければならなくなるでしょう。そして先ほど総理もおっしゃられたように、転移のあった場合にはアメリカなどからの装備の輸入ができなくなります。すなわちこれらを国産化する必要があります。新たな輸入先を確保する、ということも考えられますが、「いぶき」乗員の証言や例の艦隊の装備から、オージア連合王国の技術水準は我が国に対して少なくとも半世紀は遅れている可能性が高く、したがってこれに関してオージアはあまりあてにならないものと予想されます。」

　防衛大臣の鶯谷は、米国という後ろ盾の消失とシーレーン防衛の重要性を説いた。

　力なくして国を守ることはできないのは当然であり、国家とは、その成り立ちからして軍事を主目的としている。核兵器に対抗しうる戦略兵器は、いまのところ核兵器のほかにない。核攻撃には核兵器による報復を以て応じる体制がなければ牽制にもならない。「核兵器のない世界」という理想は一部の人々の耳には心地よいのかもしれないが、核兵器がなくなる日は核兵器よりも強力で使いやすい兵器が現れた時である。転移があるなら外交関係はリセットされるため、核保有への外交的なハードルも一旦はなくなる。転移あった場合の核保有は、目の前にいるオージア艦隊の核保有の可能性という差し迫った理由もあって、既に防衛省内では(秘密裏にではあるが)かなり真剣に検討されていた。

　また、たとえ石油や鉱物資源の輸入先、工業製品の輸出先を確保したとしても、交易路を封鎖される、または輸送する民間船舶や非戦闘員へのテロがあれば、せっかく確保した生命線も切れてしまう。脅威を及ぼす敵は経済や宗教、はたまた民族的な理由で敵対的な国家である場合もあるが、国家でない場合もある。現代においてさえ、海上輸送を脅かす海賊というものは存在するのだ。山賊はテロ組織の検問と襲撃に取って代わられたかもしれないが、いずれにせよ同じことである。脅威がなんであれ、物流から経済を支える民間人をその脅威から守るため、交易路を継続的に防衛し、安全を確保し続ける必要がある。

　この世界において日本はシーレーンの確保を多くの部分で米国に頼ってきた。近年、中国の軍拡によるシーレーンの圧迫が著しいため、高半総裁の民主自由党が政権を奪還して以降、自衛隊はある程度米軍に頼らずシーレーン防衛を行うための能力の獲得に努めていた。護衛艦隊の再編や軽空母保有計画、海外の基地の確保に向けた交渉、果ては爆撃機の保有可能性の検討(現代の爆撃機の主な役割は巡航ミサイルの発射であり、そこには対艦巡航ミサイルによる対艦攻撃も含まれる)などが動き出してはおり、特に軽空母については、島嶼防衛における利用(滑走路の短い空港や攻撃によって滑走路の損傷した基地での運用)を主目的としてF-35Bの調達が今年度から開始されていたが、どれも未だ実を結んではいなかった。異世界ではこの能力をこれまで以上に要求される可能性があるのだ。

「ふむ…脅威の変化に合わせて安全保障体制の大きな変化を要求される可能性が高いわけですね。異世界の国々との同盟関係の構築などについても検討する必要がありそうですが、やはりこのあたりはオージアからの情報待ちですかね。わかりました、では次は…」

　この後も閣議は続き、オージアとの会談に向け、食料や資源の輸入の必要性や、気象や異世界の地理についての情報を得る必要があることなどが閣内で共有された。

同日　コロンビア特別区ワシントン　大統領官邸「ホワイトハウス」

「大統領、報告があります。日本政府が奇妙な動きをしているようです。なんでも各行政機関に「すべての国家との国交が断絶し交易が途絶えた状況」を想定したシミュレーションをさせているとか」

　来年初の任期満了に向け、今秋に選挙の控える第45代アメリカ合衆国大統領ドナルド・カードのもとへ、CIA長官のダグラスが日本政府の動きについての報告にやってきた。

「なるほど、確かに妙な動きだ。してその狙いは？」

「まだなんとも言えませんが、最も現実的な可能性は北朝鮮の二の舞を想定しているということかと」

「核武装か…」

「はい。実際、防衛省内に核武装を検討している動きがあるようです」

「悲願の統一を成し遂げた韓国が核兵器開発を完了すれば、周辺国が全て敵対的な核保有国になるわけだしな…日本の現在の安全保障環境から言ったら当然考慮されて然るべきことではあるが…」

「しかしそれにしては妙なことに、我が国などが日本の核保有を容認するという状況を全く想定していないのです」

「ん？どういうことだ？我が国への根回しもなにもかも最初から諦めて、全世界から孤立することしか想定していないというのか？」

「この動きが核武装計画によるものなのだとすれば、そうなります」

「引っかかる物言いだな。なにかあるのか？」

「…少し話は変わりますが…」

CIA長官は、やや声を小さくして話し始めた。

「大統領は、横須賀の件をご存じで？」

「国防長官から報告は受けている。横須賀に正体不明の古臭い軍艦が現れたとかいうあれだろ？」

「ええ、どうもその前後から防衛省と外務省の動きが活発になっていたようでして。加えて行方不明になっていたイージス艦が突如として帰ってきたのとも時期を同じくしています」

「関連があると？」

「行方不明になっていたイージス艦が帰還したのですから防衛省の動きが活発になるのはわかります。ですがそれが落ち着きをみせるどころか日を追うごとに動きが慌ただしくなっていたようでして、加えてそれだけでは外務省が動くことの説明がつきません」

「イージス艦の失踪に関わっていた国について手がかりがあったんじゃないか？」

「ですがそれにしては他国への動きが全くないのです。探りを入れている様子さえありません。第一それならばイージスシステムの提供元である我が国に対してなんらかのアクションがあるはずです」

「そういえば、我が国の調査団を受け入れ機密保持について問題がないことはわかったが、それにしては日本側の口がやたら堅いらしいということは聞いている」

「ええ、明らかに我が国に対して隠そうとしています」

「イージス艦の行き先について余程知られたくないと見えるな…それほどにデリケートな相手なのか」

「実は未確認ながら、その相手についての情報は入ってきています」

「ほう、どこだ？」

「それがですね…あくまで未確認情報、という前提でお聞きください」

「もったいぶるな、どこなんだ？」

「『オージア連合王国』…だそうです」

しばし停止するカード大統領。

「…すまんが聞き覚えのない国だ。どのあたりにある国だ？アフリカか？アジアか？」

　自らの無知と思い、少しだけ恥ずかしそうに頭を掻きながら聞き返した大統領だったが、続く返答は彼の想像の埒外にあった。

「地球上に存在する国ではないそうです」

「…WTF」