第2話 TOYOTAのコネクテッド
さてさて、ベンツやテスラに比べて後発イメージのあるTOYOTAがついにコネクテッド・カーの本格展開を開始しました。それも2車種!
どの車種がTOYOTA初のコネクテッド・カーに認定されたのか、詳しくはTOYOTAのニュースリリース「トヨタ自動車、コネクティッドカーの本格展開を開始」<https://newsroom.toyota.co.jp/jp/corporate/23157743.html>を読んでください。
ここで気になるのは、『本格展開を開始』の一節です。
・本格展開とする変化点は何か?
・開始前と開始後で何が変わるのか?
を見てみましょう。
まず、『本格展開を開始』とした切れ目ですが、上記ニュースリリースには『車両の制御ネットワーク(CAN)に接続する車載通信機(DCM)を全グレードに標準搭載した』(傍点は(ひ))新型車の販売を開始したとあります。それぞれの車のコネクティッドサービスのページを見ると、高い方の車ではサービスが多い分か16,000円/年(税抜)、安い方の車では若干サービスが少ない分か従来のT-Connectと同額の12,000円/年(税抜)の基本料金をそれぞれ初登録から36か月無料とするのですから、少なくとも4万~5万円は車両価格が上がっているはずです。それでも「DCMを全グレードに標準搭載した」ことは、コストを常に気にするTOYOTA史上では、大きな変化点なのでしょう。
では、何が変わるのか?
上で従来と書きましたが、TOYOTAも以前からコネクテッドサービスをT-Connectというサービス名で展開していました。このT-Connectサービスを利用するには、T-Connectナビとトヨタスマートセンターをつなぐ通信機器が必要です。トヨタスマートセンターと通信するためのプロトコルが実装されている対応ナビであるT-Connectナビがあれば、通信機器はテザリングができるスマホとかポケットWi-Fiでも使えるのですが、スマホ等を車内に持ち込む必要があるのです。
何が問題かと言えば、通信機器を車から降ろすと、途端にdis-connectedになって、車の情報が発信できなくなってしまうのです。具体的なデメリットとして例を挙げれば、ドライバーが車から離れているときは、通信機がないので、セキュリティ情報が発信できないことです。
ここでDCMの出番です。通信機を車に組み込んでおけば、エンジンStartと同時に情報発信ができる訳ですが、通信費+対応ナビ代+DCM代とサービス内容を天秤にかけると、う~んという状態だったわけです。(通信費そのものは冷静に考えれば、1千円(税抜)でパケ放題ですから非常識に高い訳ではないのですが、…)
何ができていたかと言えば、DCM付きの比較的新しい高い車種の場合、
・マイカーSecurity(ドアのこじ開け等盗難に関わる車両情報の共有やドアのロック状態やライトの点灯状態等の共有)
・eケア(車両の故障情報の共有)
・ヘルプネット(エアバッグ連動 車両情報(位置情報など)の共有)
・OTA(Over The Air)更新(地図データの通信での更新)
・AI音声エージェント(SiriとかAlexsaのTOYOTA版)
・究極のサポート! オペレータ通話!!
(↑これ、冷静に考えたらすごいサービスだと思う。)
などでした。
これに今回、
・LINE連携(車とLINE経由でコミュニケーション)
・走行データ連動型自動車保険(走行データの共有→安全走行で保険料割引) (高い車のみ)
が増えたみたいです。
個人的に使うか?と聞かれたら、「故障通知とセキュリティと保険以外は、スマホで代替できてしまうので、正直あまりメリットを感じない。購入時に対応ナビとDCMがついていれば、盗難保険代わりに使うかなぁ」てとこでしょうか。
次回は、スズキのコネクテッドについて、書いてみます。
では、また。
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