第23話:若者移住者の急増(202404-202406)

 2023年に首都圏の老人比率が高くなり若者が都会から田舎への移住者が急増しはじめた。この市でも移住社が起業し、いろんな事をはじめだした。そこで移住者からアイディアを出してもらい、それに投資するための起業コンテストを計画した。

 コンテストの審査員としては既に起業した移住者の伊東雪子さん山陰創造者の海津と山田さん。弁護士、公認会計士、地元の信用金庫の人を集めた。初回のコンテストは2023年5月に開催した。応募を開始すると移住希望者や既に移住してきた若者など10名の応募があった。

 

 具体的には、

 1:保育園付きのテレホンセンター、2:織物の製造と通販、

 3:温泉民宿、4:シェアハウス、5:ウイークリー、マンスリーマンション、

 6:空き家を改修してゲストハウスへ 7:温泉利用したリハビリ施設、

 8:空き家の改修と管理、9:地元ビール

 10:地元産の野菜、果物、農産物、海産物を使ったレストラン


 5月10日に市立公会堂で1題、10分以内でプレゼンテーションをしてもらう事にした。これには地元の漁協、農協、野菜農家、信金、銀行、移住者、商店主、商工会議所など20名が集まった。一般の方も20名、合計50名以上の参加した。その結果、空き家を利用したゲストハウス、シェアハウスのプレゼンテーションが金賞、地ビールと地元特産物を使ったレストランが銀賞、保育園付きのテレホンセンターが銅賞となった。この三件と残りの提案については、公認会計士と、信金、銀行と話し合うことになった。その晩、第二道の駅のレストランで、有志で集まり、話をした。


 その中で空家の関連で改修を担当するグループとそれを地元レストラン地ビール、ゲストハウス、シェアハウス、長期宿泊施設の人達が、活発に意見交換してグループとして活動して行く事になった。その他、保育所付きのテレホンセンター又はパソコンを使った作業の話など、いろいろ出て、ニーズも見込める様だった。海津は、2つの大きなレンタルオフィスのソフト関連企業にも協力を打診してみようと思った。

 その集まりに農協、漁協の人も来ていて移住者の中で農業、漁業を継いでくれる若者の募集としたいと話した。また創造社にも作業研修も含め、やってみたい若い移住者の求めていることを宣伝してくれるように言ってきたので協力を約束した。


 昨年から子供3人以上の移住者だけでなく40才以下で夫婦または女性の全ての

移住者に月2万円、独身の男性の場合、月1万円の住居費の1年分負担を約束した。補助する枠を40人新たに設けた。早速、役場のHPに移住希望者への補助金の件と農業、漁業従事希望者・募集と併せて、応募を募ったところ、全国から150人以上の応募があった。5人以上の大家族の応募15件も応募が17件あり順調に増えた。


 その後、農業と漁業従事希望者は、役場のパソコンで希望者と農協、漁協の関係者とテレビ電話で直接面接してもらった。その結果、漁業に12人農業に15人の若者移住者が決まった。その他の独身男性、女性、夫婦の面接もテレビ電話で行い40名が決定した。大家族の方も15家族80名が決定した。今年の移住者は127名、

過去最高で、今までの2倍の移住者を迎える事になった。市長も海津も、山田さんも大喜びであり、農協、漁協も教育プログラムを早急に作成して指導していった。

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