この後、戦闘員Aは現地法規にのっとって戦闘員と非戦闘員を区別する方法を適用できないかと従軍弁護士に相談した。
地球の国際法では、軍人か否かを判断する重要な基準として、軍服の着用の有無があるからである。
従って、地球の国際法に従えば、ボウエイジャーが軍服を着用した時点で攻撃が可能になるのではないか、と考えたのだ。
しかし、従軍弁護士の返答は、都合のよい一部法規のみ現地法規を恣意的に適用することは認められないというものだった。もし、現地法規を適用する場合は、全交戦規定について地球の現地法規にのっとる必要があるというのである。
戦争形態が古く、その形態に適応した現地法規をカイジン運用中心のデスガルム軍に適用することは、かえってリスクが大きいと判断した戦闘員Aは、再び空しく法務部のオフィスを去るのであった。
侵略側のコンプライアンス遵守っぷりに涙。