国家的な大不祥事「福島原発事故」で地に落ちた紛争抑止力を回復するために憲法改正と危機管理安全保障制度を再構築する必要がいると主張を展開して来ました。同時、重視してきたのが、東京オリンピックパラリンピックの開催についてです。

個人的に７年前に佐賀県出身の総務大臣「原口一博」氏の奥様が熱中症のような症状で他界し、その一年後の９月に東京都内を車で通過する機会があり、残暑の厳しさを実感して以来、様々な方面に開催地を考え直した方が良いと訴え続けてきました。

昨年以来は、開催地ではなく次のようにパラリンピックの開催時期の変更による妥協案を提示しています。

IOC、JOC 、東京都の思惑想像すると呆れるばかりです。

パラリンピックを秋に遅らせ、危険性の高いマラソンなどはパラリンピック開催時期に遅らせ、出来るだけ健常者と障害者競技同時期、同会場で行う。カヌーやボートの競技も同様なことが可能な筈です。

競技開催者の負担も軽減し、観光客には日本の秋を楽しん頂けるなど、良いことづくめの筈です。

しかしこれ迄のレガシィという名の元で無理な計画を推進し、無駄にした税金は、あまりに多額過ぎます。責任追及よ必要です。国家的大不祥事「福島原発事故」も同様に責任追及を行うことです。

現在、マラソンや競歩の会場として取り沙汰されている北海道や札幌市の思いに水をかける訳ではありません。冬季オリンピック開催実現の折りには熱帯亜熱帯地方でマリンスポーツを中心とする冬のオリンピック開催の先鞭を付けて頂きたいということです。まずは南シナ海を取り囲む国々です。もちろん、札幌市だけではなく、国の支援が必要です。

防衛大学校卒業で陸上自衛隊を三等陸佐で定年退職した者の個人的な意見てす。