　大正10年(1921年)11月から大正11年(1922年) 2月にかけて、海軍軍縮条約を締結する為に、ワシントンにて、日米英仏伊の主要５か国によって開かれた通称ワシントン海軍軍縮条約は、日本の命運を変えた会議と言っても過言ではない。この会議の結果、日本、米国、英国の海軍主力艦船の総トン数は、6:10:10とされた。当時の日本の国力からすれば妥当なものと言えたが、海軍強硬派は国辱だとして条約批准に反対した。この猛烈な反対を会議の日本全権代表であった、加藤友三郎海軍大臣が抑えた為事なきを得るが、結局この条約決定が大戦の勝敗を分かつ要因になる。日本海軍は、明治末期から大正にかけて「八八艦隊」つまり、戦艦８隻－巡洋艦８隻の保有を目標とし、大正9年に予算措置を採るが、先のワシントン海軍軍縮条約で、戦艦は6隻、巡洋艦は4隻までしか保有が許されず、この構想は不可能になる。大和誕生には、このワシントン海軍軍縮条約が、多いに関連している事を、我々は知らねばならない。数で圧倒する事が不可能ならば、大鑑巨砲の超巨大戦艦を建造するしかない。明治35年(1902年)1月から大正12年(1923年)8月まで、日英両国間で効力のあった日英同盟の消失により、いよいよ対米英戦争は不可避との認識が、海軍には広がる事になる。昭和5年(1930年)1月から4月にかけて、今度はロンドンで軍縮会議が実施される。日米英仏伊の主要国が参加したロンドン軍縮会議の結果、日本の海軍力は対米比６割９分７厘５毛、約７割まで制限をかけられ、浜口雄幸総理大臣も、大局的見地から了承した。しかし、加藤寛治軍令部長など海軍強硬派の艦隊派は、海軍力のトータルでの軍縮は統帥権干犯であるとし、東郷平八郎海軍元帥や、伏見宮博恭王なども巻き込んで、大規模な反対運動を引き起こした。これを統帥権干犯問題と言う。このように、日本海軍を取り巻く情勢は、必ずしも万全で思惑通りではなかった事で、より一層のスーパーweapon登場を期待する気運が高まって行ってしまう。大和を語るには、この辺りの情勢や背景を抜きには語れないだろう。