　　企業たるマスメディアゆゑの煽り記事。それと見破る眼力がいる（医師脳）

　第二次世界大戦では、新聞さえ戦争の扇動記事を載せた。

　今なら、広告スポンサーや圧力団体の意向に沿う流れが透ける。

　これらのリスクを念頭に、メディアリテラシー（情報活用能力）を磨きたい。

　東日本大震災後、医療支援に出かけた岩手県立高田病院外来でのこと。

「支援物資でタバコが配布されたので吸い始めた」とか

「ストレス解消にタバコでも吸わないとやってられない」などと大勢の被災者から聞いた。

　喫煙者が気持ちよいのは脳内のニコチン受容体から快楽物質が放出されるからだが、ニコチンは短時間で無くなりイライラするため又吸う。

　これの悪循環だ。

　同じ頃の新聞で（有名登山家がタバコなど支援物資を被災地に送ったという）スポンサー付きの記事を何度も目にした。

　これは〈タバコ規制枠組条約〉の第１３条（タバコの広告、販売促進及び後援）に触れる行為である。

　　全面がタバコに煙る全国紙（爺医)

　戸羽太（陸前高田市長）さんは言う。

「震災からせっかく助かった命をタバコで無駄にしてはいけません」と、自らも卒煙された方である。

　高田病院の禁煙外来で卒煙者に渡している表彰状を市長室に持参して卒煙式を施行したことも思い出す。

　新聞には載らなかったが……。

　２０１２年９月５日〈震災とタバコの二重被害者〉救済も目指し、岩手県陸前高田市はマニフェストを発表した。

「陸前高田の次代を担う子どもたちとともに新しい町づくりを考える今、健康な未来をかけて水と空気のきれいな町づくりを目指すタバコフリー社会の実現を、全国に先駆けて提唱します」と。

　コロナ禍の今こそ「タバコフリー・イン・津軽！」を改めてアピールしたい。

（２０２３０２２８）

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