壊変召喚のデッキ構築パッケージ

オドラデク

　金融資産とは何か。私の考えは決済に対する記入性の信用を確約するための存在論である。この定義は金利についての期待と流動性選好を考慮していないように見える。しかし、そもそもなぜ金融資産に期待と流動性選好が必要なのだろうか。それは貸付と借入の二重性を管理する記述様式の慣行を市場の期待としてあたかも支払者が銀行の預金として貯蓄することで、この担保に対する補償を利得として受け取る権利があるかのように資金を動かす「自由」を主体化しなければならないからである。しかし同時に金融が「資産」として定義される条件はこの「自由」に対する取引の裁定が特定の変動制を迂回していても決済に対する記入性の存在を確約できるという信用に依存しているのでなければならない。問題は金と証券のどちらに記入を確約する信用があるかどうかということではなく、記入を実行する主体が貸付と借入の二重性を分割して行動できる予測モデルにデジタル化の反映を受けたインターネットの持つテキストの匿名性がどのように存在として関わるかである。

　まず初めに資産比率とレバレッジの関係性を金利で表現するという慣行について考えよう。というのも金融化の出発点は実体経済で見た時の資産ローンの価値づけが資産比率の裁定取引として視た時には、その資産のプレミアムがどうであれ支払者にとっては上昇し続けるが金利として視た時には流動性のリスクの含み損として相殺されるということだからだ。だから資産比率の予測モデルが査定の規制を上回る形で金利が上昇し続ければ、その含み損がどうであれ債権としての信用は高まる。そこに銀行が手数料という慣行を持ち込む余地が存在し、レバレッジの保険を蓄えるという裏付けが得られる。しかしそのことで銀行が「常に」レバレッジのリスクをより高い信用性の裏付けとして金利の含み損を相殺するような裁定取引を資産比率として確約してしまえば、それを信用の担保としてもっとリスクの高いレバレッジを目指して資産の査定を無視して流動性の期待に移転してしまうだろう。これが実体経済を無視しているわけではないことに注意してほしい。実体経済の記入の確約があってこそ金融資産による信用の分散が制度的慣行の循環を破って資産の長期短期の納入性という約束を絵空事にしてしまうからだ。それだからこそ、かえって他人が金利の上下にどう反応するかに一層振りまわされることになるのだ。

　この問題にデジタル技術はどう関わるのか。デジタル化は金融取引という視線だと超高速取引の売買記入管理の規律性という問題と仮想通貨取引の金融取引の個人名称の管理という制約の問題に分かれているように見える。コンピュータによって資産比率の変動のチャートを高速で分析してそれに投資したり売りの観点を決定したりできるのだからその分だけリスクが高まっているのではないのか。だがこの問題を考えるとデジタル化でリスクが高まるというのは銀行の慣行の手数料の形式が証券の仮想化で決済として不確実なものになってしまうという点に複雑さのごまかしがあり、超高速取引は通貨の仮想化と本質的な共有点を持たないことが流動性の幻想を加速すると思い込ませている。デジタル化の記入性の問題は貸し付けと借入の二重性を流動性で管理する必要がないという点にこそ技術的な革新があるからだ。つまり「自由」を保証するのは交換の裁定に対する確率を貯蓄の預金から利得として引き出したいという欲望によってのみ維持されていることになる。これがデジタル技術が仮想化によって消費を加速すると思われていた幻想の根幹である。しかし資産比率をデジタル技術で確約するための仕組みは金利ではなく決済の信用を消費と結び付ける機会発生を自動的に記述できるという点にあり、そこに預金に対する流動性の期待などは技術的選択のシェアとしてしか含まれていない。これは債務処理の含み損の問題ではなく機会損失をデータとして反映させるかどうかのロジックなのだ。だが債務の循環を借入証明として無限に発行できるという消費税の信用は違う。それは銀行の手数料を技術的支払いにローン分割できるという提案にすぎないのだ。

　債権の元本割れが起こったら銀行はつぶれてしまうのだろうか？しかし国有銀行とは国の名義として家計の資産を申告し、それを通貨の発行で運用・徴収するのだから原理的にそのようなことは起こりえない。起こるとしたら銀行の貸付と借入の記述性に確約という保証を与えられないことだ。それはつまり通貨自体がローン返済の手段としての意味しか持たなくなるということだ。これが財政を「縮小」させる論理の本質である。通貨に貸付の確約を与えられないのなら投資は資産比率の変動で行うしかなく、借入はそのリスクを引き受けるための補填としての意味しか持ちえない。そして企業間融資とは債権の元本割れを回避するための先延ばしに過ぎなくなる。これはバランス調整としては妙手だが、経済的な金利の反映のさせ方としては最悪の方法だ。仮に実体経済の収支を改善させてもその裁定は金利の含み損の良し悪しを持ち株の利率で計算するしか健全さの基準を満たせない。つまり説明のための説明に陥っていく。様子見をして経済が回復すれば景気が「良く」、停滞するならもっと債権を発行するということになる。調整分は労働の収益性という名目で回収されていく。なぜなら資産比率としては労働の収益性は純粋な過剰分だからだ。