五六七（みろく）の世とは何なのか。

今後のシナリオの予想。危機はいつか？

　これから恐らくは、ロシアと中国の経済圏、欧州経済圏、中東インド非米経済圏、米国経済圏の三つに部分裂すると予想されます。

　株式市場は、現在下降中、22年8月現在は、その途中の一旦の速度調整のための上昇。

　一旦の調整が完了するとそこからの急落が予想されます。

　経済ニュースと悪いニュースや、良いニュースは、すべて、株式の値動きに合わせて作られているので、株式市場の値動きをチェックすることは重要です。

　現在の株式市場は、すべてNasdaq指数によって左右されます。

　Nasdaqは、現在下降の一旦の一休み、今後は、ある程度の株式市場の上昇後、とんでもないニュースが起きます。

　前から書いておりましたSPACにまつわる金融危機が濃厚で、地震や、新たな感染症、戦争と台湾有事にも注意しておきたいところ。

　さて、これらがいつのタイミングになるかの予想です。

　早ければ、8月から9月に金融危機が開始。

　しかしながら、米国大統領予備選挙が11月のため、それまでは金融機は起こさないとおもわれ、普通に予想すれば、今年12月から来年の1月から3月に金融危機開始。

　過去、株式市場は、二番底を形成し、一旦暴落後からの反発で急上昇した後、もとの水準に戻ってきたところで再びの暴落が起きてます。

　ナポレオン戦争。第一次大戦、第二次大戦、ソビエト崩壊、リーマンショック。

　全てに二度の暴落を起こしています。

　この暴落は、機関投資家の空売りによって引き起こされます。

　面白いことに、この暴落のたびにフリーメイソンや、金融資本家の終焉の話がでてきます。

　ナポレオン戦争では、ロスチャイルドが大英帝国債で大損をし、没落したという噂がながれました。

　これは、戦争が始まった時、債券取引所に現れたロスチャイルドが青い顔をしながら姿を現し、国債を売っていたという話から始まっています。

　その後、国債が大暴落しています。

　しかし、後に判明した結果は、ナポレオン戦争によって資産が数倍に増えるという事実です。

　実際には、この「売り」とは、空売りでした。

　空売りとは、証券を証券会社から、証券を借りて、それを売り、証券の価格が下がったところで買い戻して利益をえることをいいます。

　たとえば、先に2万の証券を借りて売って、2万を得ます。その後、暴落し、1万まで下がれば、そこで買い戻して、証券を証券会社に返済することで、1万の利益を得るのが空売りです。

　さらには、空売りであっても、売りは「売り」であり、市場の下落に繋がります。

　そして、空売りの買い戻しは、「買い」であり、市場価格は上がります。

　市場の証券の60から80％は、機関投資家が保有しています。この機関投資家の動きは大きく市場の値動き影響し、彼らによる大きな買いが入れば、一気に市場が上昇し、売りが入れば下落します。つまりは、値動きは機関投資家によって市場が作られています。

　22年現在の市場の暴落の原因は、機関投資家の空売りによって引き起こされ、その額は、2020兆円です。

　これら市場は、株式や債券市場だけでなく、金、銀、ダイヤも同じであり、金価格は、スイスのＢＩＳの黄金の間によって価格が決められいます。

　ＢＩＳは中央銀行の中の中央銀行、機関投資家の頂点と言える存在です。

　以前の記事にも書いたように、ロスチャイルド家やデルバンコ―、シェルバーン伯爵による創設です。

　　金がこの資本主義の基礎になり、金に価値があるものと決めたのは彼らで、彼らによって市場価格は決められています。

　現在、金価格は暴落しており、どこかで反発して上昇に転じるでしょう。

　ここが、金融危機の開始の合図となります。

　株式の下落の開始時には、金価格は上昇し、その後、株式市場の下落と共に下落、そして、金価格の下落の後に株式市場は上昇し、その後、金価格は上昇していく習性があります。

　金価格は、一旦の反動をつけてから、株式市場に遅れて付いてくる習性があるということです。

　さて、一回目の金融危機のタイミングは、株式市場の値動きから、今年の年末から年明けと予想しまして、二回目はいつになるかは、恐らく24年か25年でしょう。

　過去の歴史、リーマンショックは、一端の暴落から反発上昇してからの発生。

　2000年の金融危機によっての大暴落の2002年の大底から、元の水準に戻ってきた2007年の発生です。

　ソ連崩壊のショックは、日本のバブル景気を破壊しました。この大暴落は90年で、その前には、中東の湾岸戦争やアフガン戦争と重なる87年頃始まった大暴落から回復し、元の水準にもどった時に発生しました。

　第二次大戦は、1930年頃からの世界恐慌、33年の大底からの回復した37年に再び暴落が始まり41年の大底のタイミングで起きています。

　第一次大戦は、同じく、ドイツプロイセン暗黒時代から。

　ナポレオン戦争は、フランス革命からの暴落からです。

　過去の歴史から、現在の大暴落の大底は、2023から25年になり、27か33年に元の水準に戻った時に再び金融危機が起こると予想できます。

　この発生のタイミングは市場価格によって予想し、今回の暴落の底となる価格はS&P500指数で3400ドル、この数字は、JPモルガンによって提示されています。

　https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2022-05-16/RBYV5ZT1UM0X01

　ここが大底となる予定で、現在の暴落速度からすれば、来年23年に一度目の大底となると予想されます。

　現在、一旦の上昇中ですので、そこから、3400ドルまで暴落させるための金融危機が起きることは必須です。

　その予想が、大統領予備選が11月にあることを考えれば、その暴落が起きるのは、12月から来年3月頃となります。

　つまりそれぐらいに時期に何か大きな重大な事件がおきるのです。

　大底となるのは、23年となり、そこで再びの大きなニュースが発生します。

　そのタイミングはS&P500指数で3400ドルとなり、一旦の反発をしたタイミングです。

　「戦時に売りなし」という言葉があります。これは、過去の市場の値動きからわかることで、戦争発生時には、「市場」は上昇しています。

　第二次世界大戦発生時は株式市場は大底であり、そこから株式市場は上昇しました。

　現在では、ウクライナ発生時では、原油価格は高騰し、小麦価格は上昇しています。

　こういった歴史から予想すれば、来年には戦争危機が発生するとみて良いでしょう。

　第二次世界大戦は、一つの参考となる歴史です。

　世界恐慌という市場の暴落の中、ヒトラー政権が発足しました。

　このヒトラー政権は、ドイツ経済を大きく押し上げました。

　欧州の多くはドイツと共に大きく経済を回復させていきます。

　肥大したドイツ経済と大英帝国経済と軋轢が発生し、その大暴落から戦争が発生しました。

　ヒトラー政権は、フリーメイソンを悪魔と認定し、その手先であるとしてユダヤ人の迫害を始めます。そして、フリーメイソンを規制する法律を作り、多くのフリーメイソンが逮捕されました。

　フリーメイソンの本拠地は大英帝国とてその対立が強めていったのです。

　ベルリンオリンピックはフリーメイソンの儀式であるとしてヒトラーが開催を嫌がったのは有名です。

　しかし、彼は、部下の開催をすることによってドイツのアピールをするべきという助言によって、開催を決定しました。

　いまのオリンピックの形はヒトラーの案によるものがほとんどです。

　最初のポーランド侵攻は、過去にポーランドがドイツを監視するという目的で建国されたという歴史によるもので、ポーランドが大英帝国の属国とみなされたところからです。

　ヒトラーの計画通りに進み、そして、ドイツ（イルミナティ）の自滅と共に、めでたくフリーメイソン(大英帝国)は解体されました。

　歴史の転換時には、「フリーメイソンは悪」という言葉とそれにともなう事件がおきます。

　フランスブルジョワジー革命時には、マリー・アントワネットが「フリーメイソンが何か恐ろしい計画をしている」という書簡を母国である神聖ローマ帝国に書簡を送っています。

　その後、フランス革命がフリーメイソンの主導でおこされました。

　また、アメリカ独立戦争でも、主導がフリーメイソンであることを公言しています。記念の自由の女神は、フランスフリーメイソンによって贈呈され、自由の女神の説明のプレートには、ちゃんとフリーメイソンによる寄贈という文言が書かれています。

　さて、現在、イルミナティ（フリーメイソン）は悪という話が広がり、Qという団体が発生しています。トランプ元大統領は、フリーメイソン悪を掲げていると言って過言ではないという状況です。

　そして、前回書いたように、世界経済フォーラム（イルミナティ）の自滅が始まっています。

　前にも書いたように、トランプ元大統領は金融資本家の手先であることは明白で、

「彼ら」が対立勢力双方を支援し、その対立を作り出していることは過去の歴史からわかることです。

　現在、すでに、金融資本家が大損し、その資産を縮小させているという話がでていますが、それは間違いです。

　上て書いたように、暴落は彼らによって引き起こされています。2020兆円の空売りです。

　ナポレオン戦争時の大英帝国債での大損と似ています。

　現在の一連の事は、「「フリーメイソンが何か恐ろしい計画をしている」を彷彿とさせるもので、過去の例から見ても、その後、何かが起きてきたように、重大な事件がおこることを想像することは容易です。

　これから確実にリーマンショック級の市場の崩壊が起きることは間違いないでしょう。

　過去最大のスタグフレーションは、世界恐慌で、このときと同じであれば、リーマンショックを超える金融危機が発生します。

　過去、世界恐慌と第二次世界大戦の発生の中心は、ドイツで、世界恐慌からの市場の高騰の中心はドイツでした。

　第一次大戦の前、その不況からの市場の高騰はプロイセンドイツからであり、ナポレオン戦争時にはフランスです。フランスブルジョワジー革命では、フランスブルジョワジーというようにフランスの金融家が大きく関係しています。

　その歴史から考えれば、これから台湾危機の大底が発生する場合。日本発の金融危機となる可能性があります。

　私は、これが起きるとすれば、二度目の暴落時と考えていますが、その場合、日本からの金融バブルが発生します。

　この金融バブルの発生は、23年の大底を迎えた来年からです。

　ドイツからの戦争時には、ドイツからのバブルと崩壊が発生してからであり、ナポレオン戦争には、フランスからのバブルと崩壊があります。

　日本からの金融バブルの発生は、いくつかの要素があります。

　ひとつは、20年の香港危機です。

　香港は、それまで、東洋経済圏と西洋経済圏を結ぶHUBとして機能していました。結果、香港が世界有数の金融経済都市となっていました。

　その香港がその機能を失いつつあり、香港のヘッジファンドは、シンガポールと東京へと脱出しているというニュースがあります。

　これから、世界経済圏の分裂が発生する場合、それぞれを結ぶHUBが必要となり、それが東京とシンガポールとなる可能性が非常に高いのです。

　過去、米ソ冷戦時には、日本で世界最大のバブルが発生しました。

　これは、米ソのHUBとなるのが日本となっていたという側面があります。また、中ソを抑えるために、米国が日本を強経済圏とする、「japan strong」という政策を行っていたことに起因しています。

　つまり、この時の金融危機とバブルは日本から発生していたのです。

　そして、やはりというべきか、この時の大暴落は、モルガンや、ゴールマンサックスのような機関投資家の空売りが発生源です。

　このバブルを起こすために、日本近隣での危機を起こす可能性があるのです。

　その候補となるのが台湾危機もしくは、地震、または、新たな感染症です。

　市場の予測からして、日経平均の大底が恐らく、22000円。最大値が28000～31000円です。

　何らかの事件を起こすとすれば、この価格帯で発生すると思われます。

　来年、日経平均は、22000円で底を打ち、そこから上昇して31000円、そこから、暴落して22000円とシナリオを予想します。

　戦争の発生は、22000円。地震や感染症の発生は、31000円。このような感じでしょうか。富士山噴火もあるかもしれません。

　ここにタイミングを合わせてきます。

　過去の歴史を踏襲することは非常に重要です。

　このようにして、ある程度の予測をすることが可能です。

　中心となる経済圏の移動は、通貨の移動をも伴っています。

　第一次大戦によって、ドイツからイギリスへ、第二次世界大戦によってイギリスか米国へ、中心となる通貨は移動していきまた。

　これから、どこへ移動するかと言えば、恐らく暗号通貨となります。

　ビットコインは、国家の発行するデジタル通貨とその他ブロックチェーンのHUBとなると予想できます。

　このデジタル通貨の発行が重要となります。

　世界の分断後は、金資本現物経済圏と、デジタル通貨経済圏へと分断されます。

　露とアフリカは、金資本現物経済圏となり、欧米の仮想現実経済圏、中国の仮想現実兼現物経済圏への経済圏の分断です。

　日本は、日本維新を中心として、中国デジタル元が普及していくと思われます。

　自民は分裂するでしょう。

　ウクライナ戦争によって日本は、露マフィアの引き込みを行っており、露の影響力の強化は間違いないものとなります。

　すでに、日本での中国の影響力は大きく、日本のデジタル化を後押していきます。

　しかしながら、日本の米国の属国であることは変わりなく、現物経済圏と仮想現実経済圏、この現物とデジタル通貨とのHUB機能として東京が選ばられる可能性が高いのです。

　「世界のビットコイン普及率は2030年に10%を超えると予想する」

　https://jp.cointelegraph.com/news/global-bitcoin-adoption-to-hit-10-by-2030-blockware-report

　とされるように、国家通貨のデジタル化は、暗号通貨の普及を後押ししていきます。

　仮想現実経済の安定した通貨が、暗号通貨となることは間違いありません。

　しかしながら、仮想現実経済を作るためには、量子コンピュータの一般の普及が必須であります。

　2032年とかなりまだ先のことでありますが、それまでに段階的な下準備がひつようとなるでしょう。

　そのために、そしてそれまでに、更地にするために、経済の徹底的な破壊が必要となります。

　その破壊が起きはじめているのが現在ということになるのです。

　この破壊は、10年間続くという結論になるわけですが、それまでの間に市場のアップダウンが起きますので、その方向の転換時、つまり、天井と底で何かが起こると思っておいたほうが良いと思われます。

　ちなみに、原油の高騰は、原油価格の天井に来たタイミングでウクライナ戦争が始まっており、原油価格が天井を超えてしまったために一気に跳ね上がっています。

　市場の価格というのは、天井を超えると、そこから一気に跳ね上がるという習性があり、その逆も同じで、底をさらに超えると、そこから、一気に暴落するという習性があります。

　また、天井にくると、通常は、反発して、下落に転じます。逆も同じです。

　その天井と底、そのタイミングで何かニュースが発生します。

　天井に来れば、必ず市場価格を下落させるようなニュースが発生し、もし、そこで下落せず、天井を超えてきたならば、価格を上昇させるニュースが発生します。

　市場価格を追うことは、これから、どんなニュースが出てくるのか、ある程度の予想が可能となるのです。