前のエピソード――注意事項　※コメントをする場合は、なるべくここを読んでからにしてください

　世界観・設定

　※　割と適当に設定した物なので突っ込みどころは多いです。まあ、こんな感じなのか、といった感じで見てください。

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・この作品の舞台は2050年くらい(適当)

・電子技術がより発達しているが、ロボットが世の中を席巻しているような感じではない。

・世界規模での情勢の悪化により、移民問題が激化し、多くの国で他国への移動どころか旅行すら困難になっている。

・世界会議などは、ホログラム技術の発達によりテレビ通話よりも同じ場に居るような感覚で会議が出来る。また、物に触れたりすることも可能。

・少子化は進んでいるが、2020年代程悪化速度は酷くない。

・一部人類に電子技術が発達し、動くことが少なくなった影響で運動不足が懸念されている。

・医療技術も軒並み発達し、完全な生殖機能も付けることが可能なTS技術が開発されている。ただし、最先端技術故にまだまだ一般人が手を出せるような段階ではない。リアルマネーを積めば可能だが、円なら少なくとも億単位は必要。

・現実でのTS技術の発展により、心は体に依存する可能性があることがわかった。簡単に言えば、性同一性障害以外の成人男性がTSした場合、体の性別に心が引っ張られ今まで男性らしい口調で話していたにも拘らず、いつの間にか女性らしい口調に変わってしまう。一説には偽薬効果(プラセボ効果)のようなものではないか、という物もあるが、そもそもTSの実例が少ないため検証は難しい。

　このことも在って、性同一性障害の見方が大きく変わり、作中時点では難病扱いになっている。そのため、保険適用でTS治療が可能である。まあ、それでも100万近い費用は掛かりますが。

・学校などは全てVR授業に変更され、一部授業以外で学校に行くことは無くなった。一部授業とは、体育などの運動系であり、VR技術が発達した中での子供たちの運動不足解消を目的としている。

・プロスポーツ関係はやや衰退気味であり、VRスポーツが台頭してきている。

・VR技術が発展した結果、本在地が一般住宅の企業が増えた。このデジタル上がわが社の本在地です。

・人間関係の希薄化が進み、現実世界での人類の人見知り化が進んでいる。

・電子詐欺・犯罪に関する法律がしっかり整備されている。過去にひどい事件が多発したため、整備された。結局、何か失敗しないと政府は動かないのですよ。

・ファッション業界は電子デザイナーが多くなり、現実でのファッションショーなどは無くなりつつある。デジタルファッションショーが増えた。そのため、モデルの仕事は減った。

・現実での犯罪はそれほど減っていない。むしろ凶悪犯罪の割合が増えてきている。電子世界での生活割合が増えたことで現実世界での加減が出来なくなっているためだと考えられている。

・世界的に、一部国家の力が増し、そのほかの国の台頭を阻害している。実質植民地化？　別に他国の国民を奴隷として扱っている訳ではなく、属国と言った方が近いかもしれない。国としては、中国・アメリカ・日本・インド・イギリス・ドイツ・南アフリカ・ドバイ・シンガポールなど。

・人権に過保護すぎる世界になりつつあり、その所為で不自由化が進んでいる。

・発言の自由？　そんなものは人権を傷つけるものだから駄目です。暴言を吐くだけでも罰金を取られることがある。口が上手い人には近寄らない方が良い世の中。

・人権人権！　の所為で漫画や小説の衰退が進んでいる。図書館戦争？

・電子ドラッグがウィルスソフトとして至る所に隠されている。

　所持しているのは犯罪です。当然使うのも犯罪です。ウィルスソフトとしてダウンロードしてしまった？　気付いてなかったし、使ってもいない？　それでも犯罪です。

　ある意味テロ行為に使えるので、パソコンやデバイスなどの電子機器を使う場合は対策ソフトは必須。

　政界では毎年のようにこれで捕まる政治家が多い。お前を犯罪者にしてその位置に俺が座る。まあ、大体そうやって役職に就いた者は同じようなことをされる。自業自得だ。実力でその場所を奪い取れ！

・電子世界の時間加速、または圧縮の技術は確立されている。しかし、出来た当初の事故により一般技術としては普及していない。正確に言えば普及していたが、今はしていない。

・時間加速技術の事故：時間加速技術が確立されて10年程経った頃、加速速度が速いほど脳へダメージを与えることがわかった。

　まあ、元から懸念されていたことが明るみに出ただけだが、その結果、一般にはその技術は使えなくなった。使えるのは大手企業の開発部署くらい。当然、時間加速を使った際に障害が出た場合、保険は下りないし、使う場合には誓約書が必要。

　給料計算は現実時間計算ではなく、加速時間分を加味しなければならない。時間加速が10倍であった場合、現実では1時間の勤務時間だったとしても10時間分の給料を払わなければならない。

　時間加速下では肉体疲労は起きないから現実時間分の給料しか出せません？　いえ、脳も肉体の一部なので疲労はしますし、時間加速した分の給料も出してください。労働基準法で決まっています。不正は駄目です。

　最初期はリアル時間分しか給料を出さない企業が多かった。しかし、そう言った企業からは社員は出て行った。当然である。今まで以上に働いているのに給料が同じか減っているのだから、その企業に居続けるのは不満しか生まない。完全にブラックな会社は社員を逃さないように画策したが、直ぐに厚労省の役人に指摘され潰された。その影響か、その会社などで働いていた社員や、その人に近しい人たちは時間加速を使っている会社には就職しなくなった。

　一部の企業は、時間加速を使用して就業時間の短縮を図った。よしこれで自由な時間が増えた！　ゲームをしよう！　だが、家に帰ると眠くなり寝てしまう。あれ変だな。今までとそんなに変わらない。何でだ？　

　確かに就業時間は短縮できた。しかし、脳を使っている時間は今までと変わらない。むしろ今まで以上に脳を酷使しているから、より多くの休息が必要になった。結果、自由に出来る時間はそんなに増えなかった。ただ残業は減ったようだ。

・時間加速システムを使うのは会社の自由です。しかし、使う場合は法律をしっかり守ってください。…実はそんなことを言っている厚ロウ省の方がブラックだったという裏話もあるとかないとか。真実は闇の中。セイジカはシンジツをモミ消すのがトクイなのだ。

・VRアバターの不正複製事件

　フルダイブ型も含めて、VRデバイスの購入にはマイナンバーのようなものを必要とする。これは転売を抑制するとともに、デバイス内へのウィルスソフトの混入を避けることを目的としている。これは、VRデバイスで人体をスキャンしVRアバターとして出力できるようになった当初、転売されたデバイスを使用し、体をスキャンして作られた20代女性のアバターが不正にコピーされ、VRAVソフトに不正利用されていたことを起因とする。

『知らない所で私がいかがわしいVR映像に出演していたのですが、これはどういう事でしょうか？　身に覚えが無いのですけれど』

　消費者庁にこの相談が送られて来たことにより、事態が発覚する。実のところ、この女性の前にも同じような相談が複数寄せられてきた。しかし、何処を探しても原因がわからず捜査が難航していた。共通していたのは転売デバイスを使用しているという事だけで、おそらくそれが原因だろうと言うところまでは分かった。しかし、そこからがわからない。デバイスの販売会社を通じて転売デバイスの購入を避けるように通達をしていても、買う側がこの通達を知らなければ意味はない。

　しかし、この女性のデバイスには偶然にもアバターが複製されていた原因となるウィルスソフトが残っていたのだ。他の被害者が使っていたデバイスにはそのソフトは存在していなかったが、その理由はそのウィルスソフトを調べることで判明した。

　どうやらこのウィルスソフトはアバターを複製するためだけのソフトではなく、他のデバイスからの不正アクセスを未アクセス状態と誤認させる事と、アバターを複製する事、そしてそれを他のデバイスへ送ることが主な役割だった。

　特にこのウィルスソフトは他デバイスからのアクセスやソフトが起動していることを誤認させることに重きを置いているようだった。それは他のデバイスで確認できなかった理由だろう。

　そして最後の機能として、他のデバイスにアバターをコピーした後は自動的にソフトがデリートされるようにプログラミングされていたようだ。

　この女性のデバイスにこのウィルスソフトが残っていた理由は不明だが、女性のデバイス利用頻度が低かったからか、自宅に設置してあるインターネット機器のセキュリティーが強固だったからではないかと言われている。序でに、これに起因して、セキュリティー能力の高いインターネット機器の需要が高まり、価格が高騰した。

　最終的に、このウィルスを入れた転売業者とウィルスソフトを開発した企業、不正に複製したアバターを購入した企業が捕まり、VRアバター制作企業は大打撃を受けた。

　とあるアバター制作者：『私、この事件に一切関わっていないのですけれど、何故ここまで批判されなければならないのですか？　もう少し、考えてから発言してください。とりあえず通報はしておきますね』

　この事件はVR界隈に大きな波紋を呼び、事件に関係ないVR関係者の多くを不幸にした。

　何も考えず裏を取ることもなく事情を知らない人が、他人を頭ごなしに否定することは正義とは言えない。

　無関係の人や企業に対して何の根拠もない誹謗中傷を行った者たちは、被害者に対しての賠償金の支払いが求められた。この時、各SNSのアカウントも停止、もしくは削除が行われ、一説にはとあるSNSのアカウント総数の数％が無くなったとも言われている。

・アバター制作のあれこれ

　ゲームなどに使われているアバターの見た目には現在制限はない。フルダイブVRが出来た当初も同じように制限はなかったが、とある事件によって一時的に厳しい制限が付けられていた時期がある。

　事件の内容は、ある男性がネカマアバターを使っていた人物に金を騙し取られたことだ。元より似たような事件は多く起きていたが、この事件では額が額だったため非常に問題視された。特に振込詐欺のように人を騙して金品を奪取する行為が法に違反するとなっていたため、この事件でも同様の処置がされた。しかし、騙した側、加害者がここで暴論を繰り出したことで事態は一変した。

『このゲームでこのような犯罪に使えるアバターが作れるという事は、このゲームを開発・運営している会社も共犯であり同罪ではないか。俺に掛けられた罪の一部はそちらも受けるべきではないか』

　これを聞いた裁判所はあろうことかその主張を一部とはいえ一時的に認めてしまった。一時的、と言っていることからわかるように同罪とされた会社側が上告したことで、全てにおいて加害者側の罪と判断され、その判決は無効ということになった。

　しかし、一時的でも成功してしまったことで、この後も同様な言い訳をする者が多数現れた。国外ではあるが、中には加害者側がむしろ運営元の被害者と判断された最悪のケースもあり、これによりアバター制作の制限が強化された。

　さらにはこの判決に便乗してか、世界の政治家そっくりのアバターを作った物がヘイトスピーチを行うなどの悪質行為にまで発展するという、カオスな状況も現れる。

　それにより、アバター制作のさらに規制が強化され、多少弄れるとはいえリアルの自身の体を基準にしたアバターのみが製作できる、といった状況になったのである。

　一部の有権者や発言権の強い者たちが反対の意見を打ち出したが、多くの市民はそれを冷ややかな目で眺めていた。

　現在では法の整備が進み、自由にアバターが作れるようになっている。有名人などの公式のアバターには公式、もしくはそれがわかるような表示がされるようになった。

　※法が整備されたからと言って犯罪が無くなった訳ではない。

・世界で一番売れているVRソフトは、”GO TO トラベル！　デジタル・アース”。

　簡単に言えばデジタル化した地球のどこにでも旅行できるフルダイブVRソフト。

　これがあったら別に海外旅行に行く必要は無いよね？　ただ、やっぱり現実世界で旅をしたい、という人たちも一定数は存在している。現在はVer.9。既に壊れてしまった世界遺産や、無くなってしまっている世界遺産なども見ることが出来るようになった。日本での値段は4200円(税込み)　安いのも売れている要因である。

　主人公である冥加は持っていない。興味が無かったから。