第三章
しかし不幸はそれだけで終わらなかった。精神内科に通院し続けていた伯母が、六十を過ぎた頃若年性アルツハイマーに罹っていることが発覚したのである。そこでさらなる治療が必要となった。
その為当初は、翔の勤務する介護施設でのデイサービスを利用することになった。そうすれば自分が仕事をしている間は他の介護士達が面倒を看てくれ、何かあった時でもすぐ対処できる距離にいる為安心だと思ったからだ。
けれども伯母の症状が進行するにつれ、翔は仕事を終えて一緒に帰宅した後の負担が大きく感じるようになった。それはそうだろう。仕事でへとへとに疲れて帰宅した後、プライベートでも介護が続くのである。これには精神的にも体力的にも参ってしまった。
そこで翔は伯母が通っていた精神内科の
費用などは祖父母達や母から受け継いだ遺産を使った。家は祖父が亡くなった時に祖母が半分、残り半分を伯母と母から代襲相続した翔が所有することになった。そして祖母の死後は伯母と翔が半部ずつ遺産を受け取っていたのだ。
しかし伯母の意識がまだ曖昧な状態になる前に、日下部のアドバイスで弁護士や税理士が間に入り、伯母の遺産を管理して貰ったおかげで手続きは円滑に進んだ。土地の売却金全額と彼女の持つ資産を元に、老人ホームへの入居費用と毎月の利用料を支払う計画が立てられたのである。
ただ詳細は敢えて聞かなかった為、伯母の持つ財産だけだといずれ月々の利用料が払えない時期が来て、翔に頼らなければならない時が来るかもしれないとこの頃から思い込むようになったのだ。
後の事を考えれば、この時しっかりと経済状況を把握しておけば、下手な苦労をすることなど無かったのかもしれない。
だが幼い頃から自分のせいで両親が離婚し、祖父母や叔父夫婦達に助けられていたとの負い目があった。さらには世話になりながらも、母の亡くなった事故のせいで残された彼らに余計な心労をかけてきたのだ。
そうした後ろめたい想いが積み重なっていた為、経済面を含めてこれまで受けてきた恩を返さなければならないと決めてかかったのもしょうがない。実際社会人としてお金を稼ぐようになってからは、そう自分に言い聞かせてきた。でなければ罪は償えないと頭から信じ込んでいたのだろう。
住む場所を失った翔は、一人で安いアパートへ移った。そして給与から差し引かれる様々な出費と将来の事を考える度に、毎日が不安で仕方なくなったのである。よって結婚なども考える余裕などなかった。
土地の所有分は売却した際、全て伯母の入居費用に当てたが、それ以外にこれまで母や祖父母から受け取った預貯金は残っている。とはいえ介護福祉士の給与はそれほど高くない。その為伯母に対する経済的な支援がいつから必要になり、どれくらい負担になるのか読めなかった事が大きな要因になったからだ。
もちろん伯母の入った施設は完全介護してくれるとはいえ、放っておくわけにもいかない。最低でも月に一度は訪問し、精神内科にも通っている為、二、三カ月に一度は診察に立ち会って欲しいと言われていた。これまで受けてきた恩恵を考えれば、当然彼女を一人になどできない。
そうした心理的なプレッシャーを受け、経済的にも不安な状態に置かれた翔の状況をどこからか聞きつけた学人が、十数年振りに声をかけてきたのだ。そこで言われたのである。
「今の介護施設でずっと働いていたら、お金がいくらあっても足りないだろう。だったら福祉士の資格を利用して、もっといい給与が稼げるところを紹介するよ」
そうした誘惑に負け施設を辞めて就いたのが、彼の担当のカジノにおける高齢者向けVIPルームでの仕事だった。
最初は断っていた。だが嫌な事は重なるものだ。丁度その頃伯母の入っていた施設が倒産してしまったのである。そして新たな受け入れ先へ移る為、さらなる追加費用が掛かることになったのだ。
一応伯母が持つ資産で賄いきれたらしいが、これで残高が少なくなったことは間違いない。つまり彼女が毎月支払っている施設の利用料を、翔が負担する日が近づいたことを意味する。
そこで精神的に追いつめられ、背に腹はかえられないと考え始めた。その結果、昔あれほど関係を切りたいと望んでいた学人の誘いに乗り、彼の下で働くことを了承したのだ。
しかし悪い予感は的中し、やがて後悔することになった。だが気付いた時には既に遅かった。IR施設には高齢者の客も来るため、万が一の事に備え医師や看護師を常駐する診療所が複数個所ある。当初はその補助として、介護士資格を持った者が必要だという説明を、学人から受けていた。
O県にIR施設が誕生したのは、二〇二四年のことだ。二〇一八年にIR法案が成立し、二~三か所に絞って候補地の選定が行われた。その一つとして選ばれたのが、二〇二五年の万博開催を勝ち取ったO県である。
当初日本政府は、海外からの観光客が見込める二〇二〇年の東京五輪開催に合わせるつもりだったという。なぜなら外国人が日本に来ることによるインバウンド効果は、二〇一七年だと訪日外客数が約二千八百万人で約四兆四千億円あり、二千二十年には四千万人で八兆円規模になると予想していたからだ。
それに加え、カジノの世界市場が十八兆円と言われている中、日本は縮小傾向とはいえパチンコだけで約二十兆円の規模があった。シンガポールの二施設で五千億、マカオ四十施設で三兆七千億、アメリカのネバダ州にある二百七十二施設で約三兆円という数字からもどれだけ巨大か分かるだろう。しかも一施設平均収益は千五百億円に上る。その為巨額な経済効果が見込めると踏んだらしい。
しかし現実的に間に合わないことが判ると、O県で開催される万博を次のターゲットとしたのだ。そうして万博会場に近いO県のY地が選ばれ、IR施設が建設された。
もちろん世間では猛烈な反対運動が起こり、全国カジノ賭博場設置反対連絡協議会なるものも設立された。自治体や市民団体だけでなく、パチンコ店を筆頭とした既存のギャンブル業界も施設の誘致に抵抗を示していたのである。
だが複雑だったのはパチンコ業界だった。店舗などを経営する企業は反対したが、台を生産する企業の多くが賛成派に回ったからだ。何故ならカジノが建設され取引先に選定されれば、スロット台だけで千台以上の納入が見込めると言われていたからだろう。
他にもシステム会社やアミューズメント企業等は、貢献度が高ければ誘致後に参入できる確率が高まると、こぞって促進側に回り激しい競争を繰り広げていたらしい。
そんな中でO県は自治体を上げてIR施設の誘致による巨額な経済効果を訴え続け、政府もその効果に期待して力を入れた結果、国内において最も早く建設認可を手に入れたのである。
建設されることが決まれば、関係する企業は入札を勝ち取るだけだ。巨額の利益が見込める為、あらゆる業種が壮絶な争いを繰り広げたと言われている。政治家や運営会社に対し多額の裏金が飛び交ったという噂も囁かれていたという。そこに学人の親が経営する不動産会社は絡んでいた。その為か施設建設後、学人はカジノ部門で働くようになったようだ。
IR法により、カジノには反社会的勢力が関与しないよう、従業員の採用に厳しく制限を設けていた。身元保証がしっかりしたものでないと、簡単には採用されない。その為当初はカジノの立ち上げに関わった関連企業を通じて、優秀な人材を募ったという。そこに彼は選ばれたのだろう。つまりはコネだ。
しかし幼い頃から学人を良く知っていた翔は、彼の話など信用できないと感じていた。その予想は後に当たる。というのもIR施設内にあるホテルの正社員として採用された途端、勤務先をカジノ施設へと異動させられたからだ。
学人は最初から、高齢者VIP達の面倒を看る人材を探していたらしい。その為介護の資格所有者を当たっている中、複雑な家庭事情を抱える翔に目を付けたのだろう。学人の後輩で、水橋が通う施設に勤める直樹もまた同じだった。
けれども彼は少し違う、別の役割を与えられていた。彼は翔のようなカジノ側の従業員ではない。勤めているのは通常のデイサービスを行う介護施設だ。ただそこには疑似通貨を発行したカジノ施設があった。外に出たがらない男性高齢者達をターゲットにし、利用者を増やす努力をしていたからだろう。
超高齢者社会となったこの国では、将来を見越して多くの介護施設が乱立していた。しかし激しい過当競争に加えて介護報酬を下げられたり、国からの補助金が減らされたりするなどの事態を招き、同業他社は新規参入や撤退を繰り返していた。
そんな厳しい環境で生き残るため、施設側も様々な工夫を凝らし始めたのである。その中の一つが、カジノを使ったリハビリテーションサービスだ。
それまでも麻雀やカードゲーム、ゲームセンターで遊ぶことが、高齢者達の脳を刺激し、参加する人達に喜ばれるからと採用していた施設はあった。それをさらに進化させたものが、カジノである。
それまでは他の高齢者達との交流を嫌う人や、幼稚園児扱いするようなお遊戯レベルの体操等ばかりでつまらないと、施設を利用したがらない高齢者達が多かったという。特にデイサービスなどの利用者は圧倒的に女性が多く、男性の参加者が少ない傾向だったため、余計に躊躇う人も少なくなかったようだ。
しかし介護する家族側は、家に閉じこもってばかりいられると食事の世話も含め様々な負担がのしかかる。せめて朝から夕方までの間でも施設に出かけてくれさえすれば、と思う人達は沢山いた。
そうした問題を解決してくれる手段の一つがカジノだ。これだと一人でも楽しめ、勝った時の喜びも得られる。余計なお喋りなどしたくない人でも参加できる為好評となり、特に男性の利用者が増加した。
ギャンブル等は勝とうとする為に脳を使うので、リハビリテーション効果も高い。とはいっても座ってばかりでは運動機能が低下する為、適度に体を動かす必要もあった。
その両方を満たす方法として考え出されたのが、疑似通貨の発行だ。これまで避けていた運動や体操のリハビリに参加すれば、施設内のみで使用できる疑似通貨を受け取れるようにしたのである。施設内の飲食などにも使用できるが、カジノでも利用できるようにしたことで、男性を中心とする高齢者達の参加率が一気に高まったという。
ただし問題もあった。疑似通貨とはいっても、ギャンブルには変わりない。依存症になることを心配する声も高まり、自治体によっては規制する所まで出て来た。
しかしIR法案が通過し、国自体がカジノ型リゾートを認めたことで、そうした流れは少しずつ変わったようだ。実際にお金を賭けるカジノよりは健全であり、安全だと再認識されたからだろう。翔が以前勤めていた施設では採用していなかったけれど、全国各地でカジノ型リハビリサービスを導入する介護施設が、加速度的に増え始めたのである。
そうした中で、学人達は疑似通貨だと満足できない小金持ちの高齢者達が大勢いることを知ったのだ。七十歳以上の高齢者世帯における平均貯蓄額は、約二千万円とも言われている。国民全体で、貯蓄のない世帯が四分の一以上を占めているにもかかわらずだ。
平均値がこれほど高いのは、相当の格差があるためだろう。その証拠に貯蓄が三千万を超える層が最も多く、中には億を超える世帯も決して少なくなかった。
それでも老いと死だけは金持ちだろうと貧乏だろうと、必ず訪れる。もちろん施設の世話にならず、ぎりぎりまでぴんぴんして働きコロリと亡くなる人もいた。しかし現実には、多かれ少なかれ他人の世話無くして生活できない人が多数派だった。
また資産に余裕がある高齢者は、現役世代とは消費する使い道が異なる。物は十分に持っていたし、健康状態にもよるが、年齢を重ねれば多くの人は若い頃のような食欲などない。衣食住にお金をかける機会も少なく、交際費や娯楽費の使い方も限定されていた。
よって世間では孫に対する生前贈与の相続税を低くしたり、ランドセルなど子供が使うものを高齢者に支払わせたりしたのだ。そうした孫消費と呼ばれる市場の開拓に多くの業界が取り組んだのも、タンス預金とも呼ばれる高齢者が持つ、大量のお金を市場に引きずり出そうと必死になっていた為である。
しかしそうした努力も、あくまで子供や孫とそれなりに良い関係を保っている世帯に限られる。水橋のように身内がいない、または一之瀬のような娘夫婦と険悪な間柄にある高齢者にとれば、全く関係のない話だ。
そこに着目した学人達は、複数の介護施設や介護士達と手を組むことを考えたのだ。施設を利用する高齢者の中で、多額の資産を持つ人々に狙いを定め、カジノへと導く為である。本来は朝自宅まで出迎え、施設に連れてきて健康診断やリハビリ、食事や入浴の世話をし、夕方帰宅させるのが介護士達の仕事だ。
しかし厳選な調査を通り、自らの意思で本物のカジノに行きたいと望む高齢者に対し、学人達は別のルートを用意した。そして直樹が勤める施設の他にも、十数か所の施設の介護士達と連携することに成功したのである。
具体的には、まず施設利用者宅へ朝迎えに行った各施設の担当者が、施設に向かう途中に某システム会社の地下駐車場まで、該当の高齢者を連れて行く。そこはカジノ施設の取引先企業の為人目には付かない。そして翔のような介護福祉士の資格を持った担当者が、カジノ施設の持つマイクロバスに彼らを乗り換えさせるのだ。
バスには車椅子に乗ったまま、一台で最大二十人近く乗車できる特別仕様のものを用意していた。そうして利用者達をカジノへと連れて行き、VIPルームで遊ばせたのである。これまでにない娯楽性を与え、VIPとして特別扱いを経験させることで自尊心をくすぐり、金を落としやすくさせる戦略を取り入れたのだ。
それだけではない。お昼には別室で食事を出し、休憩がてらに入浴や健康チエック、リハビリ運動もするなど介護施設と同レベルまたはそれ以上のサービスを提供した。そして夕方になると再びバスへ乗せて担当の介護士に受け渡し、それぞれの家に帰って貰うのだ。
介護施設側は、食事などの世話をせずとも朝と夕方の送り迎えをするだけで、施設の利用代を介護費用として徴収できた。もちろん表向きは、送迎以外の介護業務をIR施設内にある介護施設へ外部委託した形式を取り、その分の料金は支払っていたらしい。そうしないと、介護施設を利用していないのに国から介護保険を不正受給していたと騒がれてしまうからだ。
しかし実態は、介護士や介護施設側に別途カジノ側から仲介料として、受け取った委託料を上回るお金が支払われていたという。介護施設側は、介護業務の負担を減らしつつ利益を上げることが出来る。カジノ側は高齢者の世話をしなければならないが、それ以上にお金を落として貰うことで、利益を産み出す仕組みを構築していたのだ。利用者である高齢者達も疑似ではない本物のカジノで遊べるため、喜び楽しむことが出来る。そうすることで介護施設や介護士とカジノ側、さらには利用者にとってもWIN―WINの関係が成立していたのである。
以前翔は、こうした企画を何故始めたのかを学人に尋ねたことがあった。その時の答えはかなり過激な発言だったことを思い起こす。
「生産しないで消費するだけの高齢者は有難いものだ。ただし金を持っているという条件付きだけどな」
しかし時には、水橋が起こしたようなトラブルも生じる。ただギャンブルの負けが込み、財産を使い果たすような客は、高齢者でなくとも少なからずいた。
カジノ側としてもそうした場合の対応策は常に取っており、特別大変な事では無い。事前に厳しい審査をしているのはその為だ。ある程度貸し付けが溜まり、これ以上むしり取ることは危険だと判断した時点で介護施設へと返す。そして早急に資産を差し押さえ、回収の手続きに入るのだ。遺産相続を期待する家族の抵抗に合うことや、保護者達による怒りの矛先が介護施設やカジノ側に向かう場合も想定していた。
実際にお金を賭けて遊ぶのは、あくまで高齢者だ。その為カジノへの出入りは自身の意思によるものだと証明する契約書を、事前に取り交わしていたという。そうすることでカジノ側や介護施設側は、多少道義的な問題が残るものの、契約書を盾にしてあくまで利用者自身の意思だと主張できる。
もちろん介護士や施設側、そしてカジノ側は利用者の意思に沿ってサービスを提供していただけとの体裁を貫き通し、法的には問題なく対処する準備を整えていた。
加えて利用する高齢者は、できるだけ介護士任せにしていたことが明らかになると困る相手を事前の調査により選んでいたらしい。事を公にすると家族達や高齢者自身に傷がつくと考え、大人しく支払うであろう利用者以外はなるべく排除していたようだ。
しかしお金が関わって来る為、万が一トラブルが起きた際の対策も取らなければならない。そこで大切なのは引き際の判断だった。これくらいなら負け分を回収してもそれなりの財産は残るというラインを設定し、そこを超えないようにすることで、問題が起きる確率を下げていたらしい。
また厳密に言えば、保護者による承諾も得ず高齢者自身から得た契約書は、無効になる可能性が残っていた。それでもビジネスとして成り立っていたのは、資産を蓄えてきた高齢者達の中で、
それでも問題が全く起きない訳ではなかった。負けて当然、勝って偶然との言葉通り、ギャンブルに必勝法など無い。水橋のように騒ぎ出す客もいれば、ギャンブル依存症をこじらせ、我を忘れる者もいる。理性を失えば、待っているのは地獄だけだ。時には自らの資産だけでなく、会社の金などを使い込む者も現れる。
カジノ側では上客の資産状況を把握しているため、一定以上に負けが込めば、ツケや融資をストップしてリスク回避に動く。しかし一度タガが外れた者は、そう簡単に目を覚ますことはない。
例えば資産を差し押さえられるまでのタイムラグを利用し、至る所から金を借りまくるのだ。オーナー企業の社長であれば会社から多額の資金を引出し、掛け金に流用したりする。
実際に有名な悪しき前例があった。日本を代表する有名な製紙会社の会長が海外のカジノで多額の負債を抱え、ついには百六億円もの負けが込んで会社の金を使い込んだ。その事が明るみに出た為、彼は特別背任の容疑で逮捕され、懲役四年の実刑判決を受けた。この時百億円超の金を、子会社から不正に引き出していたのである。
だがこうした事件が起こっても、海外であればギャンブルに嵌った人間が悪いと非難されて終わりだ。カジノ側が責められる事などない。しかしそれが日本のカジノで、となればそうはいかなかった。
ただでさえIR法案は与党等の強行採決によって成立したものだ。IR施設が建設され運営が始まってからも、カジノに対する世間の風当たりは強い。それはギャンブルに嫌悪感を持つ、反対派によるものだけではなかった。カジノの出現により市場を奪われたと考えるパチンコ業界や他の公営ギャンブルに関わる人々は、カジノ導入による失態を虎視眈々と狙っている。
だからこそ管轄省庁は厳しい規制を設けているが、一〇〇%健全なギャンブルなど存在しない。よってトラブルは必ず起きるのだ。
そこで必要なのは、一度起こった火種を如何に早く消し去る、または表に出ないよう隠すことができるかにかかっていた。だからこそ、翔のような従業員が重宝されたのだろう。
しかし無理を通せば道理は引っ込む。その代り必ず後に歪が生じる。綻びはそこから広がり、やがて大きな瑕疵となるのだった。
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