キルデミック＃覚醒2020 毒ワクチンによる疫病蔓延計画

第3話 豚インフルエンザ騒動とワクチン強制接種の失敗と途上国への棚卸処分

　ビル・ゲイツは、2010年2月、TEDという講演番組で、優性思想家たちと共に創る密かな人口削減計画を自白した。

「現在、世界人口は68億人で、90億人へと向かっている。新たなワクチンやリプロダクティブヘルツライツ、生殖事業の展開で、10～15％は人口を削減できるでしょう。」と講演の中で話した記録が残っている。

　国際政治学者のキッシンジャーは、1978年、ビルダーバーグ会議で、

「世界の人口を半分に減らす必要がある」と発言したそうだ。彼の提案は、この世界を陰で操る実力者たちの秘密会議で支持され、この会議では、最終的には、世界人口を五億人にまで減らすことで合意したそうだ。

　また、2015年4月のTEDの講演で、ビル・ゲイツは「子どもの頃、私たちが一番恐れていた災害と言えば、核戦争でした。今、最大の世界的危機は、核戦争ではなく、ウイルス感染。一千万人以上の人々が、次の数十年で亡くなるような災害があるとしたならば、それは、戦争というよりは、むしろ、感染性の高いウイルスが原因である可能性が大きい。ミサイルではなく。微生物なのです。」とも話している。

　人口削減計画で儲ける人たちのマッチポンプの仕掛けをご紹介しよう。

「問題を創り出し、恐怖をあおり、問題解決の道を示せば、人は動く。」

これが、新世界秩序、ニューワールドオーダー（NWO）の戦略である。

　９１１テロは、捏造された演出であるということは、ツインタワーに飛行機は突っ込んではいないことを知っている人たちは皆気づいている。あのツインタワーには、数日前に、水素爆弾が仕掛けられており、ビルの持ち主は、多額の保険金を受け取っているのだ。影の支配者は、故意に戦争を起こす目的で、貿易センタービルに、水爆の時限爆弾装置を仕掛けて、ツインタワーの崩壊を演出した。飛行機の突入と同時に、タワーが崩壊した映像は、CG合成による捏造であって、それを報道したマスコミ各社の首脳部にまで共謀者が入り込んでいる実態がうかがえる。その後の、炭疽菌バイオテロや時々バイオハザードが演出され、恐怖が増幅されるのもすべて仕掛けられた罠である。今回の新型コロナウイルスのバイオハザードも同様のマスコミの捏造が多い。

　2019年9月には、ロシアの生物兵器研究所を爆破したり、武漢の研究者から人工ウイルスが漏れ出た可能性が高いという情報も、恐怖の増幅の演出の一環である。これらの劇的な演出の目的は、マインドのハイジャックのためである。人々の恐怖に漬け込んで、「困った、困った。どうすればいいんだ」という心理に漬け込んで、予め準備しておいたシナリオに引っ張り込む。マスク、ソーシャルディスタンスも免疫力を落とさせる計画の一つ。911は、ブッシュ大統領によって、アフガニスタン攻撃、イラク戦争に発展した。これは、テロがアメリカを襲ってくるという恐怖を植え付け、アメリカは立ち向かうのだというマインドコントロールに落ちた愚かなブッシュ大統領を操ることで成功した。影たちが、見事に、国民の恐怖を操った成功事例を挙げており、覚醒の星たちにはこれらの陰謀の歴史は記憶されている。

　炭疽菌の解毒剤や鳥インフルエンザや豚インフルエンザの抗ウイルス剤が、どれほどの利益を上げているかを調べてみるとわかるものだ。水素爆弾や生物兵器は、ディープステイトの手の中にあり、いつでも稼働させることができるように保管されているのだ。影の帝王は、支配下の影をいつでも操れるように日常から餌をまいて操っているからだ。

　時代を遡ること、疫病の蔓延、世界的な流行、パンデミックに至らせ、人口削減までの事態を作り出すには、人間丸ごと生物兵器に仕込む、ワクチンと製薬が必要不可欠なのだ。すなわち、免疫力を落とさせ、ウイルス増幅装置として機能する人間生物兵器を作り出し、他者に感染させられるだけのレベルにまで持っていかない限り、ヒト人感染の広がりは作れない。人類にウイルスの種を植え込まない限り、局所的な感染拡大に留まってしまうという点を抑えることだ。だから、妊婦や新生時期から毒ワクチンを植え込んで免疫システムを破壊しておく必要性があるトとの彼らの認識なのだ。豚インフルエンザとの合成などの人工ウイルスは感染力が弱く、簡単に局所的に収束していくという特徴を持つ。情報の捏造とプロパガンダによって、人々のマインドをハイジャックして、政治や社会選択を動かさない限り、毒ワクチンは人類に埋め込めない。実は、バイオハザードでウイルス類を環境中にばらまくだけでは、彼らの目的である人口削減は成功しないのだ。動物には、生命体免疫システムが備えられているので、人工ウイルス類は簡単に撲滅してしまうからだ。また、種の壁もある。鳥インフルエンザや豚インフルエンザを人間に感染させるには、人工的な工作が必要だし、これらの人工ウイルスは、人間の中では定着はしない。その歴史的な事例が、1976年の豚インフルエンザ事件に刻まれている。騒動を長続きさせることができないので、第二波とか言って恐怖を起こさせているが、鳥インフルエンザ、豚インフルエンザも、人間存在の生命システムの中では、他者への感染には、つながりにくいのである。

　その痕跡として、有名な1976年の豚インフルエンザ騒動を見てみよう。この騒動の経緯は、次の通りである。1976年2月にニュージャージー州フォートディクスのアメリカ陸軍訓練基地（Fort Dix）で死亡した19歳の二等兵の検死体から、豚インフルエンザの遺伝子が検出される。同基地内で発病が疑われたのは数人だったが、500人以上が感染していることが分かった。事態を重く見た保健衛生当局のWHO勧告に従い、フォード大統領は、この秋、10月には、アメリカでの大規模な強制ワクチン接種を開始。接種を受けた人々の中に、ギラン・バレー症候群という脳の損傷による手足の麻痺などの症状が現れたので、12月16日に強制ワクチンプログラムは中止された。在庫となったワクチンは、アジアやアフリカなどの有色人種の元に転売され処分されて、その被害を拡大していったという経緯がある。結局、この時の豚インフルエンザ感染は基地内に留まり、外部での流行は無く、感染自体による直接の死者は兵士1人だった。アメリカでは、この時、約4000万人が予防接種を受けたが、予防接種の副作用で500人以上がギラン・バレー症候群を発症し、30人以上が死亡した。ワクチンが原因でギラン・バレー症候群となた者は565人、30人の高齢者が予防接種を受けてから数時間以内に「説明不可能な死」を遂げていたという。製薬会社に突き付けられた損害賠償請求額は、13億ドル（1300億円）にも達したそうだが、ここでも保険金で処理したのか？

　無知無思慮な国の政治家と医者だけが、このような人口削減計画に引っかかり、これらの製薬会社の野望に加担、共謀して、毒ワクチンや、不妊薬を仕込んだタミフルや抗ウイルス薬を、自国の民に投与し、殺害しているのだ。

　日本での『インフルエンザワクチンは打たないで』の著者である、母里啓子さんによると、1948年英国で禁止された天然痘ワクチンが、日本では、1980年代まで続行され、多数のワクチン被害者を出している。アジアのフィリピン、日本、中国、アフリカ、ニカラグア、メキシコなどは、毒ワクチンと不妊剤入りの抗ウイルス薬の処分場と化しており、不要な薬剤の在庫処分の標的にされているのだ。常にその手先となっているのが、WHOである。

　船瀬俊介氏の『ワクチンの罠』によると、「ワクチンによって人口を削減することは可能だ」とTEDで吐露してしまった、ビル・ゲイツは、「GAVIアライアンス」（ワクチンと予防接種のための世界同盟）というネットワークを設立しており、その目的は、発展途上国の全ての新生児にワクチンを打つことだと明記。これらは、公然とバイオテロを宣言し、世論を洗脳して行われているものだという覚醒の星たちが、世界中で現れ始めている。これらは、遅ればせながら、安音も今回の新型コロナウイルス騒動を国際調査していく中で、悟った真理である。

　バイオテロは、ロックフェラー財団傘下の製薬会社が開発した新型破傷風ワクチンの人体実験でも行われた。狙われた国は、メキシコ、ニカラグア、フィリピンである。この陰謀を暴いたのが、メキシコのカトリック団体。疑念を抱いた彼らは、このワクチンの中身の検証を行った。すると、ｈCGホルモンという成分が配合されていた。ｈCGホルモンとは、「妊娠阻害剤」なのだ。つまり、堕胎薬が破傷風ワクチンには、組み込まれたいた訳だ。やがて、メキシコだけでなく、フィリピンやニカラグアでもワクチンから、ｈCGホルモンが検出された。1995年、フィリピン最高裁は、「国連、WHO、ユニセフが、300万人以上の女性を不妊にした」と審判し、ワクチン接種中止命令を下した。なぜ、ワクチンやタミフルに不妊剤が混入されるのか？

それは、明らかな人口削減計画のバイオテロを目的として、進められているもの以外の何ものでもない。識者や覚醒の星たちは、あらゆるワクチンや感染症対策の抗ウイルス薬などには、不妊薬が混入されている可能性が高いとの見識を持つ。もはや、これは、歴然とした、公然と行われている陰謀であって、日本人口削減計画は、愚かな政治家たちによって、着々と進められているのである。

　日本での過去の歴史を紐解くと、小泉純一郎政権当時、新型インフルエンザに備える目的と言って、タミフルなどを大量に購入している。鳥インフルエンザ騒動の時に、日本は、在庫の9割を押し付けられたという経緯だそうだ。日本全体でタミフルの備蓄は数千万人分にも達していたようだ。ラムズフェルド国防長官が1997年1月から国防長官に就任する2001年まで、インフルエンザ治療薬として現在世界中から注目されている『タミフル』の特許を所有している、ギリアド・サイエンシズ社の会長を務めており、株を所有していたことで、この時、少なくとも100万ドル以上資産を増やしたそうだ。現在でも同社の株を保有しているが、その評価額は500万ドルから2,500万ドルの間であることが、ラムズフェルド氏自身による連邦資産公開申告書で明らかになった。小泉純一郎首相は、この備蓄したタミフルを、日本と東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）首脳会議で、鳥インフルエンザ治療に効果がある抗ウイルス剤だとして、30万人分以上、ＡＳＥＡＮに供与。感染対策として備蓄を急いでいるＡＳＥＡＮ各国の取り組みを支援する。ＡＳＥＡＮの地域統合やテロ対策、感染症対策など国境を超えた取り組みを支援するために新設する「ＡＳＥＡＮ統合支援基金」（仮称）を通じて提供した。