湘南・つくば連続殺人事件

第1話

　2020年7月13日、朝7時25分頃、神奈川県座間市のアパートで男女2人が血を流して倒れていると通報があり、2人とも現場で死亡が確認された。米国陸軍第一軍団司令部は男性が、トミー・マクラーレンであることを明らかにした。トミーが元交際相手の女性、目黒桃香を刃物で刺して殺害後、自殺したとみられる。また、桃香側のストーカー被害とレイプ被害の訴えを受け、米軍が男性側に接近禁止の軍事保護命令をだしているさなかの事件だった。

　7月20日

　つくば郊外の上郷で殺人事件が発生した。しかも、その殺人は村の洋館跡で起こったのだ。殺害されたのは八坂雄一という町工場の社長。被害者は吝嗇と杓子定規な性格のために疎まれていたため、恨みを持つ者は少なくない。　

　派遣社員の横田蘭子も容疑者の一人として数え上げられてしまう。そうこうするうち半グレの青年、龍造寺塁が犯人として自首し、この事件は解決かと思われたが、八坂雄一の妻である玲子までもが自首して、しかも両方とも無実だとわかったのである。せんさく好きの元刑事、六角若葉がこの謎に挑む。

　蘭子の同僚、蒲生義一は健康ランドの水風呂に浸かっていた。サウナで毛穴がキュッとしてる。

　お盆の日程は地域によって違いがあるが、が、お盆休みは新暦の8月に取るのが全国的に通例となっている。

　お盆の期間そのものは、例年8月13日（迎え火＝盆の入り）から8月16日（送り火＝盆明け）までの4日間とされているが、前後が土曜や日曜、祝日の場合、5日間を超える大型連休になることも珍しくない。

　2016年（平成28年）からは、お盆休み期間に近い8月11日が『山の日』という祝日に制定されたため、お盆休みは一層長くなる傾向にある。2019年（令和元年）のお盆休みは9連休だった。

　今年は東京オリンピックが開かれるはずだったが、新型コロナの蔓延によって、来年以降への延期を余儀なくされた。

　2020年（令和2年）には祝日の移動が予定されている。まず、7月の第3月曜日と定められている「海の日」。通常なら2020年7月20日（月）が「海の日」になるところだったが、オリンピックの開会式が7月24日（金）に予定されていたため、「海の日」を前日の23日（木）に移動させることで、特に通勤・通学時間の混乱を避ける狙いがあるようだ。

　さらに驚くべきことに、通常10月の第1月曜日と定められている「体育の日」が、開会式が予定されていた7月24日（金）に移動される。これによって7月23日（木）から26日（日）までが4連休となる。

　続いて、8月11日と定められている「山の日」。こちらはお盆休みの期間に直接関わってくるが、2020年は8月10日（月）に移動される。オリンピックの閉会式が8月9日（日）予定だったため、その翌日である10日（月）に『山の日』を持ってくることで、閉会後の混乱を回避しようという狙いだ。

　2020年のお盆休みは、お盆期間である8月13日（木）から16日（日）が一般的となる。しかし、「山の日」の移動によって、2020年（令和2年）8月8日（土）から10日（月）までが3連休となるため、8月11日（火）、12日（水）と有給休暇を取得すれば、8月8日（土）から16日（日）までの9連休も夢ではない。

　蒲生は夏が好きだった。

　打ち水、団扇、扇子、扇風機 、エアコン、簾、風鈴、夕涼み、高原、水遊び、プール……夏にしか味わえない。

　オリンピックが延期になったのは非常に残念だ。

　21世紀に入ってから、オリンピックの開催地は2008年が北京（中華人民共和国）、2016年が南米初のリオデジャネイロ（ブラジル）といったBRICs各国に広まる。一方で、開催国の負担する費用の高騰化が敬遠され、立候補都市数は1997年入札の2004年大会時の12都市をピークに漸減しており、2010年代からは2～3都市で推移している。2017年入札の2024年大会では立候補都市がパリとロサンゼルスのみに留まり、IOCはオリンピック憲章の規約（開催の7年前に開催都市を選定する）に反し、2017年に2024年大会の開催地をパリに、2028年大会の開催地をロサンゼルスに割り振る決定を下した。

　オリンピックが再び1980年代以前の冬の時代に戻ることを回避するための改革として、トーマス・バッハ第9代会長を中心に40項目の改革案「オリンピック・アジェンダ2020」が発案され、2014年12月のIOC臨時総会で採択された。その一つに参加選手数を夏季大会では約1万500人に抑えるポリシーがある（競技数28の現行上限を撤廃して種目数は約310に）。1984年のロサンゼルスが6829人（221種目）だったが、2008年の北京では10942人（302種目）まで増大していた。他にも、開催候補地の負担を減らすことや、八百長防止と反ドーピング活動のための資金提供を行うことなどが、盛り込まれた。