第36話:トランプ台風が吹き荒れる

 鉄郎は2008年に買った日本SHLも売却し7600万円の利益を手にし、

残金が9200万円となった。2005年に購入したCTSを売却して3億万円

の利益を得て残金が4億円となり、寛太に借りた2千万円を返却した。それでも、

手元に3.8億円の資産が残り、今後も安いときに投資しようと考えた。ただ、

寛太は、もう既に米国株は天井を迎えているので様子を見た方が良いので

投資しないで株価が下がるのを確認してから買っていくべきだと鉄郎に言った。


 2018年になりダウが乱高下しはじめてもう既に株価が天井付近に来て

いると判断して大型株の中期売買(1~2年)に切り替えた。2018年、

米国と北朝鮮の首脳同士の直接対話で北朝鮮の核放棄は決まったが、どういう

手順でという点で多少隔たりがある。それよりもトランプ大統領の米国貿易

赤字削減のための相手国、日本、欧州の車、関連部品、鉄、アルミニウムの

輸入に25%の関税をかけると言う話は2018年11月、中間選挙を意識

したもので単なる、人気取りの作戦くらいにしか見られていなかったが、

その話が出始めたの2018年5月で中間選挙まで半年もあった。それが話の

成行上、9月に突如、実施された、そしてためにEU、中国は報復関税で

対抗した。日本も引きずられる様に大打撃を受けた。しかし10~12月に

なり輸入関税をかけることにより米国で生産するものの値段が高くなり、

売れなくなって、在庫の山を抱えることになってきた。しかしトランプ

大統領は後には引けなくなって、景気の腰折れを招き始めた。


 そのため、11月の中間選挙では、トランプ共和党の大敗北となり、

共和党の過半数割れを招き、共和党内からもトランプ弾劾の話が話題に

上るようになった。そして、輸入関税が実施された頃より米国株離れ米ドル

離れで、米国株の急落とドル安となってきた。これを好機と中国は南シナ海、

東シナ海での資源掘削開始ちて、人工島の軍事基地を強化してきて、12月

についに共和党の敗北に追い込んだトランプ大統領の弾劾のコールが日に

日に高まってきた。さすがにまずいと思って輸入関税でも米国にとって

マイナスになるものは廃止した。


 つまり付加価値の高い代替えの聞かない、高級スチールなどは、関税を撤廃し、

メキシコとカナダとのNAFTAは継続して、ダンピングの可能性の高い、中国、

東南アジア、韓国製品には関税をかけたままであり、中国には、航空機や大豆の

輸入を減らさない様に配慮してきた。一番影響を受けたのは最終的に欧州であり、

欧州も米国製品に報復関税をかけることになった。


 2008年に買ったSHLも売却し7600万円の利益を手にしS&P

500ETFを売却し9百万円の利益とCTSを売却して3億万円の利益を

得て、残金が4億円となった。JXHDの利益300万、キヤノンの利益

220万円などを合計して、4億円の資産を得たが実際には2005年

働き出してから、毎年300万円ずつ貯めた金も入っているので

300*13=3900万円で、実際に投資で得た利益は

3.6億円だった。

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