かつて在った日本という国で

橋本

第1話 1

 2027年、宣戦布告もなしに始まった日中戦争はあっという間に幕を閉じた。日本に向けて発射された数発の戦略核兵器は、正確に日本の軍事拠点を捉えていた。これは超音速滑空飛翔体と呼ばれ、弾道ミサイルに搭載して発射されたが、途中で分離して超音速で滑空した。イージス艦霧島のミサイル迎撃システムSM3は、通常の弾道ミサイルの破壊に成功したが、この新型ミサイルの動きを捉えきることができなかった。同じく陸上に配備されているPAC3もその動きを捉えることができず、被弾を許してしまった。また、電波妨害システムは直前で誤作動を起こした。その結果、佐世保基地が跡形もなく破壊された。長崎の住人は、記憶の底に眠っていた絶望的な光景を、再びその目に焼き付けることになった。海戦では、海上自衛隊有利かとも思われたが、日本は中国海軍を侮っていた。旧式の漢級、商級、いずれとも異なる新鋭潜水艦が導入され、これらは095型と呼ばれた。銅鑼を鳴らすかのようにして航行していたかつての中国原潜とは明らかに異なるその航行に、護衛艦いずもは制海権を失った。




 しかし、海上自衛隊と095型が対峙する機会はほとんどなかった。人民解放軍は初動の核攻撃の後に、首都圏に向けて弾頭を積んでいないミサイルを数発、何の前触れもなく発射した。そのミサイルがどこから来たのか自衛隊はすぐには把握することができなかったが、その後の中国政府の発表によるならば、宇宙から落とされた飛翔弾であるらしかった。被害の規模は大きくなかったが、これは、いつでも核を撃ち込めるという意思表示に他ならず、日本側はあらゆる情報網からその意図を正確に掴んだ。首相官邸からホワイトハウスへすぐに打診が上がった。既に撤退を完了した米軍には、できることは少なかったが、共和党のニッキー・ヘイリー大統領からは安保理決議にかける旨の言質が取れた。しかし、その僅か十二時間後、中国側はわざわざ日本に停戦の特使を送り込んできた。かつて共産党の若き天才と呼ばれた、孫政才である。日本側はこれに応じないわけにはいかなかった。なぜなら次の銃口が横須賀に向いていたためだ。会談は僅か一時間で終わり、両国は停戦協定に調印した。そして、東シナ海での海上自衛隊の完全なる無力化、沖縄の割譲、賠償金二百兆円の支払いが決定した。




 この決定から僅か二日後、突如として人民解放軍が沖縄本土に上陸した。自衛隊は既に基地を引き上げており、民間人の輸送を行っていた。人民解放軍は、当初は統率の取れた行動を取っていたが、日が経つにつれて民間人に対する暴行事件が多発するようになった。死亡するケースも中にはあった。そしてその様子、つまり殺害の様子や婦女暴行の場面が動画に納められ、百度やアリババの動画サイトに複数の投稿がなされた。中には十歳に満たない少女が暴行される動画や、日本人が刃物で首を切り落とされる動画まで存在が確認された。未婚の女性は、民間のブローカーによって中国本国へ移送された。また、那覇には大規模な収容施設が作られたが、主に成人男性はここに収容され再教育が施された。無論それは名目であり、この施設だけでも数万人の死亡が確認されている。那覇空港には、臓器売買専用の空路が確立されるなど、沖縄は後に第二のウイグルと揶揄されるまでになった。当然これらは世界中から避難を浴びたが、面と向かって指摘できる国は既になく、CNN、FOX、BBC以下世界中に存在するどのマスコミも直接の批判を避けた。ある人民解放軍兵士のインタビューで、彼は「日本にやられたことをやり返しただけ、祖国の誇りを取り戻した」と興奮気味に主張したが、その映像は世界中のマスコミにより連日報道された。中国国内では、このインタビューに否定的な声も見られたが、概ね賛同を得る結果となった。




 それと並行し、大量の中華移民がニューフロンティアを求めて日本にやって来た。この動きについては、防衛相および警察庁長官より、完全不干渉の指示が事前に通達されていた。移民たちは、人民解放軍陸軍百万人の武力を後ろ楯にし、主に関西、首都圏の主要都市に強引に移り住んだ。これらは世界一のインフラが整っている地域であり、なおかつ中国本国からの観光客が多い地域でもあった。日本人は都心部から退避命令が出されていたが、多くの人間がそのまま活動を続けており、結果としてこのときに民間人同士の殺人としては史上最大規模の被害者が出た。




 人民解放軍は移民と共に東へ進んだが、その狙いはただ一つであった。二千年の歴史がある皇室を我が物にすることである。彼らは、すでに中国大使館に幽閉されていた親王(女性)を保護すると、すぐに本国へと連れ帰った。その翌日、華春瑩報道官は、胡国家首席の息子と女性親王との婚約を一方的に発表した。そして胡国家主席は、これより先、皇室は北京に設置するという法案を通した。これにより、中国は世界最古の王室を手に入れた。千年王朝への礎は、着々と整いつつあった。




その動きにストップをかけたのはただ一国のみ、北の大国ロシアであった。ロシアは日本の要請を受け、最後まで開戦を阻害していた。しかし、中国共産党の絶大な力を前にしては、かつての軍事大国の影響力も弱まり、開戦が決まってからは、一世紀前に手にしかけた北の大地を掠めとることのみに全神経を注いだ。奇しくも、2020年の日露平和条約締結後、稚内サハリン間の海底トンネル開発事業が計画され、これが2028年の着工予定であった。あと一年早く着工が始まっていれば、ロシアは全力で中国に不可侵を働きかけていたかもしれない。幸い、着工前であるため、現日本とロシアをつなぐものはなく、ロシアはこれまで通り北方四島海域および宗谷海峡に、国防の最前線を置いた。




 韓国は、日本の降伏と同時に、戦時徴用工および慰安婦の個人賠償の強制執行に出た。その金額は天文学的であった。彼らは中国の攻撃が始まると同時に日本本土に上陸し、戦犯企業および関連会社の利権を差し押さえた。また首都圏にて民間人を虐殺し、戸籍や土地の略奪を行った。しかし、この動きは中国共産党の逆鱗に触れた。中国はすぐさま韓国に宣戦布告し、韓国は実に呆気なく攻略された。人民解放軍の動きに合わせて、北朝鮮軍が攻め込んできたのである。戦線は十五分で決着した。

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