でかい商売がしたい！浜っ子商人物語

第25話：空家法とコンパクトシティ

２０１４年から国が所有不明の土地１０年利用権、所有者が現れない限り

利用権を放棄したと見なして、その自治体に所有権を移す法律を創設し国会

に提出した通ったようで２０１５年から施行された。これにより、一気に

朽ち果てそうな空屋が減り所有権の移った自治体が民間に競売するように

なり格安の土地か供給され不便な地域では信じられないような安い土地が

市場に出て来て、手軽に買う事ができるようになった。更に、不動産業者、

建築業者が買いあさり、建売住宅を建てて売ったり、購入して共同住宅を

作って貸したりする様になっていった。関東圏東京から５０ｋｍ圏内の

良い場所の物件を「橫浜永続・株式会社」が買い取って家を作って

建て売りとして売る事業に参入していった。

３千～５千万円で新築１戸建て住宅を建てられるようになり、建て

売り住宅として販売したり、賃貸住宅として建てて貸し出す事業を

平田浩一が社長になって開始して、半年で５件、１年で１２件を建てて

販売して６千万円の収益を上げた。２０１７年からは１００圏内、及び

、特急電車で１時間以内の茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川、

甲府、熱海、三島に安価な土地が流通して、若い夫婦に好評で人気が

高いそうだ。

また、もう一つ新しく２０１４年から一定の条件を満たした業者には

老人の生命保険、死亡保険、財産の一部を担保にして有料老人ホームに

入居金、毎月の支払い、生活費に充てられるように法改正された事を受け

、２０１５年に実施されて「橫浜永続・株式会社」でも社長の平田浩一が

安価な老人ケアハウス事業、シェアハウス事業に参入していき、一定の

収益を上げて、ＮＰＯ橫浜国際救助隊の運営資金を補助していき、

継続して２つの事業を続けられるように、ＮＰＯ代表に山下健一を

就任させてた。その後、経済的に恵まれない子に修学資金を貸与して、

その後、こども食堂やＮＰＯ橫浜国際救助隊で、空いてる時間に

働いてもらい、貸与奨学金を返済していく制度を設けて、多くの大学生

を輩出していった。２０１５年からは日本橋を起点として５０ｋｍ圏

（茅ヶ崎、厚木、相模原、八王子、青梅、飯能、東松山、鴻巣、加須、

古河、つくば、龍ケ崎、成田、茂原、君津、富津）から１００ｋｍ圏内

（宇都宮、前橋、水戸、熱海、銚子、館山）にコンパクトシティを企画して

、不動産、建設業などの大企業を巻き込んで、作り上げてきて、２０２０年

には、空き屋対策法（１０年以上済んでない空き屋を利用希望する人に

安くて販売する）で交通の便の良い、東京、大阪、名古屋、札幌、

博多などの大都市の周辺に多くのコンパクトシティができて、都心の

過密状況が、少しずつ、改善していった。

２０１５年に古河、飯能、青梅、狭山、龍ケ崎、草加、越谷、流山に

コンパクトシティを大手企業とタイアップして平田浩一が賃貸住宅事業

を開始して、収益を上げて、２０１６，２０１７、２０１８と、その

エリアを広げ、遂に特急で１時間圏内の山梨の甲府、御殿場、成田、

佐倉、君津、高崎、宇都宮、つくば、土浦、水戸までコンパクトタウン

のエリアを拡大していき、「橫浜永続・株式会社」の平田社長も利益を

積み上げてきた。

　また、豪州での５年定期預金も活用してＮＰＯ橫浜国際救助隊の

活動資金も潤沢になり多くのボランティア活動を手がけられる様になった。

　今後、「橫浜永続・株式会社」の仕事は、

１つ目は、空き家法を利用して安く土地を買い格安優良なハウジング

メーカーとタイアップして規格サイズの一軒家を建て売り販売し、

アパートを貸し出す事業をやっていくこと。

　２つ目は東京方普通列車で１時間圏内にコンパクトシティを大企業

と組んで運営していく。３つ目は、こども食堂をバックアップ

している事業、、４つ目はＮＰＯ橫浜国際救助隊を援助していく事業を

していく事をしていくことを決めた。

　また山下健一はＮＰＯ橫浜国際救助隊は今度起きる大災害の

ボランティア活動の手伝い（募金活動、ボランにティア派遣事業）と

こども食堂のフードサービス部門をになっていくことを使命と

考えて行動しようと考えた