第3話 妊娠したら手当金。
妊娠、出産にいくら費用がかかるか調べてみた。
まず初診で1万円。それから定期検診が14回あり、各5,000円なのでトータル7万円。交通費はその都度かかるので、片道160円×往復分2回×2人×16回ぐらいでトータル10,240円。分娩の予約金10万円。出産入院費用が53万円。その他、深夜対応をすればプラス5万円。また、タクシーを呼んだり、マタニティウェアを買ったり、胎教をすればさらに追加費用が発生する。まあ80万円ぐらい見積もっておけばよいだろうか。
まあ日本という国は本当に恵まれていて、これを全部自腹で払うことはない。まず出産育児一時金という国の制度があり、全国一律42万円もらえる。病院で勝手に手続きして、都度の支払いから差し引いて相殺してくれるらしい。まるで携帯電話の契約でよくある実質0円のための月月割みたいだ。またこの出産育児一時金というのは手続きを変更することで、あとから受け取ることもできるらしい。このあとからもらうというのはなかなか面白い仕組みだ。もし自分がかかる病院でクレジットカード支払いが可能であれば、診療費はすべてクレジットカードで支払えばポイントが付いてくるのだ。私が使っているエポスカードは年間使用額が100万円を超えると、ポイント還元率が1.5%になるので、かなりお得だ。
自分が行こうと思っている病院を調べてみたら、入院費用のみクレジットカード支払いが可能らしい。ありがたい話だ。
また自治体によっては、毎回の検査費用に対して補助券を発行しているところもあるらしく、自分たちがそれに該当するかはこれから調べないといけない。この仕組みも不明点があり、おそらく自分が住民票を置いている自治体から交付してもらえるのではないだろうか。すると通院する病院は自治体内でないといけないのだろうか。これから引っ越す予定があるのだが、ちょうど町と町の境界線よりなので、住民票が絡んでくると少しやっかいだ。ちょっとよくリサーチしないといけない。
また来年の確定申告の際には、出産で発生した医療費を所得から差し引くことができるので、払いすぎた税金を還付してもらえる。
そのほかにも育児休業給付金と出産手当金というのがあるらしいので、働いている妻が仕事を休んでも、経済的な負担を減らすことができる。
それから職場での出産祝い金が1万円もらえるらしく、一応必要な書類は職場の机の引き出しにこっそり入れてある。
県民共済に加盟しているなら出産祝い金が出る場合もあるらしい。残念ながら妻は都民共済に加盟しており、パッと調べたところ都民共済では出産祝い金は出ないらしい。ただ、出産で入院する際は、都民共済から保険料が降りるみたいなので、契約しているプランの見直しと医療特約の追加などを検討し早めに契約変更しておいたほうがよさそう。
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