もし日本が平和主義でなかったら

@R-Ryoma

日本で極端な軍拡が行われ始めたのは第二次世界大戦終結から30年ほど経った1970年代である。

きっかけは1950年代後半だった。

戦争が終わり連合軍による統治後、保安隊による最低限の戦力で自国の防衛をしてきたが、規模や装備の貧弱さから防衛はままならずほとんど在日米軍に頼らざるを得ない状況になる。そんな状態の部隊は必要あるのか、そういわれ始めるのに時間は掛からず世論は不要という意見が多数を占める事態になってしまった。

そこで浮上したのは在日米軍を完全に撤退した上で十分な力を持った軍を所有するという案であった。当然アメリカをはじめとする国々は難色を示したが、少し前では敵だった米軍が日本を守るということに国民はいい顔をしなかった。

日本に軍を置いておきたかったアメリカから圧力が掛かるものの、結果的に安全保障条約を受け入れない意思を明記した「新安保条約の全面的否決と防衛力強化に関する法律(通称"国防法")」は成立した。

しかし、日本軍の壮絶な歴史はそれだけでは終わらなかった。

本格的な軍、そういっても再軍備した当初は他国に頼らず自力で敵の攻撃を食い止め、国民に被害が及ばないようにするためのものであり、自衛に必要な最低限レベルの航空機や艦艇の配備、レーダー施設の増設などだけにとどまっていた。

しかし、新安保条約を成立させないために急いで作られたこの法律はあいまいな部分が多く、当時与党であった憲民党はそれを衝いて前代未聞の拡大解釈をした。自国の防衛のためと謳い防衛費を倍増、さらには法律の改正までも行って兵器開発費用を捻出し敵地の拠点を攻撃、占拠まで可能とする兵器も増備対象とするなど、一般的にいう自衛とはかけ離れた兵器まで持つことを許してしまったのだ。

その結果、多くの国民や野党から反対意見のあるなか半場強引に拡大解釈された国防法は、本来は自衛のために作られた筈が結果的に日本が独自で強大な戦力を持ち威圧を掛けることで他国からの攻撃や侵略を未然に防ぐという形になったのである。

そして、国防法成立から45年経った平成28年

そこに当時の政府の描いていた日本の姿は無かった———