デフレ派のブログ

第196話 世界政府樹立においてトランプ大統領は

ぼくは個人番号制を世界中の政府が実行し、ビッグデータ監視によってそれぞれの国を統治し、世界政府を作るべきだという展望を持っています。

それにおいて、経済はアジア、イスラム、アフリカ、すべてを近代化し、工業化すべきだという展望を持っています。

そうすると、アメリカや中国、日本などの一部の国が世界の工場となり働く時代を終わらせようとぼくは考えています。

となると、アメリカはアメリカ人のために働くということは、トランプ大統領の政策はぼくの長期的展望に適っています。

これはどういうことかというと、グローバル経済が発展するのを止めることはいかなる政府にも不可能なことです。だから、トランプ米大統領の行う保護貿易政策は、決しておかしな政策ではありませんが、おそらく関税に対しては、日中などに高い関税を儲けても、経済原理が労働する人たちを富ませる結果になるでしょう。日本はアメリカ市場への輸出が下がり、株価は下がるでしょうけど、中国ももともと極端な保護貿易政策をする国ですから、アメリカもそれにならうということでしょうか。

で、ここからは憶測にすぎませんが、

ぼくはこれからの八年間で世界政府を作り上げようと意図していました。それがトランプ大統領だとどうにもうまくいかない。

しかし、視点を変えると、トランプ大統領の対立候補であったヒラリー・クリントン氏を支持していたのは、ユダヤ系財閥です。つまり、トランプ大統領とは、世界政府の設立を前にして、ユダヤ民族支配に対するゲルマン民族の抵抗だということになります。

我々アジア人が、ユダヤ人とゲルマン人のどちらを世界政府の主催者だとして支持するかは、もちろん、アジア人も世界政府に一枚からませてもらうのが当然として、ユダヤ人とゲルマン人を両天秤にかけるのが当然の態度だと思います。

トランプ大統領がキリスト教に逆らうことはないでしょう。彼は古い欧米人です。みんなが期待しているのはニーチェ以後の欧米人です。キリスト教に逆らわないということは、どれだけ反ユダヤの情報が流れても、ユダヤ人を倒すつもりはないわけです。

不法移民がどんどんアメリカ合衆国に入ってくるのは確かにおかしなことです。ですが、トランプ大統領の出した入国禁止令はおかしなものです。不法移民はいけませんが、入国禁止もいけませんよ。

追記。

すでにトランプ氏自体に両天秤がかかってるみたいですね。

トランプ大統領の右腕とされる首席戦略官・上級顧問のスティーブン・バノン氏が反ユダヤで有名で、それは建前だけのようですね。

トランプ大統領の娘婿のジャレッド・クシュナー氏はユダヤ人で敬虔なユダヤ教徒のようです。トランプ政権で上級顧問についていますね。

バノン氏が立案したという形をとってイスラムを排撃し、クシュナー氏は非常に優秀なビッグデータ解析部隊を擁するというまた重要なブレインです。

追追記。

アジア、イスラム、アフリカの工業化がどの程度で進むのかをぼくが認識している程度で書いておきます。

インドは最近、トイレの近代化を始めました。衛生状態が最悪だといわれていたインドで腸内細菌の善玉菌を増やすことが行われ、ヤクルトがバカ売れしているそうですが、インドがトイレ事情を近代化するのに十年くらいかかるでしょう。

中国は９０年代から００年代までにトイレを近代化した後に急成長しました。

インドネシアは、今年２０１７年に上水道設備が完成し、上水道普及率が一気に上がります。まあ、トイレ事情は中国よりインドより遅れていることでしょう。だが、まずは上水道からです。

イスラムとなると、まったくわからない。イスラムの工場で働いている人たちという情報がまったく入って来ない。ただ石油を売って銃火器を買って戦争しているという情報しか入って来ない。怖いです。そんなに遅れていることはないとは思うんですが、イスラムはアジアより工業化は遅れているが、石油で幸せに暮らせる国が多いです。

アフリカはアジアの十分の一の成長率もありません。まだ非常に貧しいです。アフリカで、アフリカ人によるビッグデータ監視による統治がなされなければなりません。

追追追記。

勢いで書きますが、トランプ大統領に戦争だけは起こしてもらいたくない。米中戦争が起こる可能性もあるわけですが、きっかけは台湾を独立国と認めるかどうかだと思います。アメリカは現在、台湾を独立国だとは認めていませんが、台湾は実質的に独立国です。実効支配しています。ですから、アメリカが台湾を独立国だと認めるといえば、米中開戦の危機がありますが、おそらく中国は台湾の領有権主張をあきらめるでしょう。

台湾は明治政府が領土にした時からしか歴史がないはずですが、だから、台湾の人は日本に友好的です。ですが、遺伝子的に台湾の人は中国と遺伝子を同じくすることが多く、中国と台湾も友好的なものです。

ただの推測でしかありませんが、アメリカが強硬路線をとり、台湾を独立国だと認めた場合、中国は引き下がり、なんとか平和は保たれるでしょう。

トランプ大統領が戦争を起こすのは東アジアよりイスラムでの可能性が高く、イスラム諸国は弱い国から各個撃破されているように見えます。そんなことをするから、家族を殺されたイスラム教徒がＩＳ国に志願兵として志願するのですが。アメリカが戦争を起こすとしたら、おそらうイスラム諸国でしょう。

オバマ大統領もＩＳ国を空爆して数万人のイスラム教徒を殺しています。民間人と軍人の区別もつけない虐殺です。トランプ氏がそれより過激な決断に踏み込むかはわかりません。

で、なぜ、米中戦争が起きないかというと、軍事技術の価値観の転換が起きたからです。知っての通り、アメリカがパイロット人工知能の開発に成功しました。このデータはすでにロシアに渡っており、中国はいつでもロシアからパイロット人工知能の提供を受けることができます。

パイロット人工知能の完成により、戦闘機は意味をなくし、空母の重要性は大幅に低下しました。もはや、どんな高性能な戦闘機も人工知能付き無人ミサイルに撃墜される時代が来たわけです。

日本は、二隻の駆逐艦だけで中国からの航空機をいつでも撃墜できる性能をもっていますし、イージス艦はさらに別の対空機能をもっています。何重にも航空機を撃墜するシステムを組み、海軍力はアメリカに次ぎ世界二位だといわれています。

もう、戦闘機や空母の時代は終わったのです。

だから、誰にも、米中戦争のどちらが勝つのか予想できない。だから、米中戦争は起きません。怖くて誰も開戦に踏み込めない。

世界人類が幸せであるように。

追追追追記。

インドで個人番号制が始まったようです。唯一の懸念は壁の中にいる人物たちが特権を駆使できてしまうこと。うまくいくのでしょうか。

「キャッシュレス社会」実現へ突き進む「インド・モディ政権」の超本気度--田中直毅

http://www.huffingtonpost.jp/foresight/india-cashless-society_b_14806264.html