二度目の大東亜戦争 設定資料集

架空メカ＆架空政府機関設定

◆架空政府機関

○戦略偵察局（Strategic Reconnaissance Agency)

元は偵察衛星の画像解析を行う政府機関として時震の二年前に発足。

尖閣紛争の反省から、ヒューミントによる情報収集、影響力工作をはじめとした秘密工作をも行う諜報機関としての部門まで持つことになった。

時震当時の職員数は５万人程度だったが、戦時中は３０万人まで膨れ上がる事となった。

◆架空メカ

●Ｖ－２２Ｊ『おおたか』（※実在機体のライセンス生産仕様）

　アメリカのベル・ヘリコプター社とボーイング社が共同で開発した航空機（垂直離着陸機）「オスプレイ」の、日本でライセンス生産された機体。

　CH－４７等の後継輸送ヘリとして自衛隊への導入が決定され、日本でライセンス生産された機体をV－２２Ｊと呼称されることとなった。なお、細かな装備は現場の声を取り入れた「日本仕様」に変更されている。２０１７年から機体の納入が開始された。

国民からの公募をもとに決定された愛称は『おおたか』だが、現場では「フタフタ」と呼ばれることも。製造は真田重工が担当している。

　回転翼軸の変更を可能とするティルトローター機であり、３，５９０キロメートルという長い航続距離と、最大３２名の兵員を搭載出来る輸送能力を誇る。

　時震直前の段階では導入数はまだ１２機しかなく、まさに虎の子の新鋭機であった。時震直後には増産の前倒しが決定し、フル稼働で生産されている。

●１７式小銃　

　８９式小銃の後継小銃として２０１７年に正式化した国産小銃（架空）。ベルギーのFNハースタル社がアメリカ軍特殊部隊向けに供給しているＦＮ ＳＣＡＲ小銃等を参考に設計されたとされる。宝輪工業製。

　上下にピカティニー・レールを採用し、二脚は廃止、軽量化のために透明プラスチック弾倉を採用。また、一部をのぞいて筐体を樹脂製とすることで軽量化を図っている。

　弾薬は５．５６ミリＮＡＴＯ弾を使用する。

　台湾やフィリピン向けの輸出型が計画されていた。

●１８式空挺小銃　

　１７式小銃を空挺部隊向けに設計した派生型。１７式では量産コストの低減を理由に採用が見送られた折り曲げ式銃床を採用する。ヘッドマウントディスプレイに連動する赤外線暗視カメラなど、よりスマート化を意識した（高価な）装備が取り付けられる事が多い。

●通常動力潜水艦「そうりゅう改」級潜水艦

　潜水艦「そうりゅう」を特殊作戦用に装備変更したタイプの潜水艦。なお「そうりゅう改」級は部隊内の通称であり、正式な呼称ではない。

　特殊部隊水中発進用のドライデッキ・シェルターをはじめとした特殊作戦用の装備にくわえ、高性能リチウム電池の大量搭載など超長距離航走を可能とする改装が施されている。

その反面、魚雷等の戦闘装備は自衛用のみに削られている。

改装はあくまで転用可能を前提としたものであり、装備変更を行えば通常用途に復帰も可能である。

●二○（フタマル）式空対空誘導弾

　航空自衛隊が制式導入したばかりの空対空ミサイル。通称は「ＡＡＭ－６Ｂ」もしくは「ミーティア改」。

　日英共同開発プロジェクトで開発されていた、英国が運用する空対空ミサイル「ミーティア」に、ＡＡＭ―４Ｂのミサイルシーカーの発展型を搭載したもの。

　史実でも開発されていた兵器である。ただし、作中世界ではその導入がやや早まり時震直前には制式採用、配備が進められている。

　時震以降、高度な性能のミサイルの生産、開発が停止され、安価かつ製造の容易なミサイルを生産する方針になったため、研究開発用をのぞいて生産が停止されることになる。

○三十式軽戦闘機　

　旧日本陸海軍航空隊の戦闘機搭乗員向けに生産されたターボプロップエンジン搭載戦闘機。練習機Ｔ－７を１９４０年代レベルの実戦に耐えうるように改造したもの。

　広大な太平洋の空域をカバーするために、数合わせとして用意された側面が強いが、「Ｐ－５１」や「Ｆ－６－Ｆ」などの米軍の最新戦闘機を圧倒することは十分に可能であった。

ロールスロイス社のターボプロップエンジンの改造型である「２５０－Ｂ１７J」を採用。改造としては単座化、並びに複合材の使用による軽量化、エンジン改修、レーダー搭載、全面的な防弾化などが行われている。

　最高速度は時速６７０キロメートル。武装は１２.７ミリ機銃２門、三十式対空誘導弾（赤外線誘導）６発。

　　軽戦闘機という名称は、Ｆ－３５などの平成時代の戦闘機パイロット用の機体と区別する目的で採用されている。