第8話 いつか日本が辿った道

1979年「ジャパン・アズ・No.1」なんていう本が世界中でベストセラーになっ頃、日本もずいぶんアメリカから攻撃されたものです。

◎ 「日本人は働き過ぎだ。」批判し、無理やり日本人に週休二日制を押しつけたアメリカ(1980年)。

  それまでは、「半ドン」といって、土曜日は官庁・銀行・郵便局・学校・民間企業、すべて午前中まで仕事をし、午後から休みというものでした。そしてそれは、「土日両方ともお休み」よりも、メリハリがあって楽しかったのです。

「原爆で民間人を殺傷するだけでは飽き足らず「勤勉は徳」という日本やアジアの文化・伝統まで破壊する」と、渋谷のハチ公前で怒っている人もいました。

◎ 日本の自動車メーカーは毎年モデルチェンジをしているが、これはアメリカのメーカーにとってフェアーではない(当時のアメリカの企業体質・人間や組織の能力では毎年モデルチェンジなど不可能であった)と、日本の自動車メーカーに圧力をかけた。


◎ 当時金持ちとなっていた日本(三菱地所?)に、ニューヨークのロックフェラーセンタービルを数千億円で買わせた(そして、その10年後に10分の1の価格で再び買い取った)。


◎ 日本の造船会社が開発していた「電磁推進船」の開発を止めさせた。

  アメリカからの小麦や大豆の運搬には1ヶ月かかり、その間に使用される農薬・防かび剤で健康被害が起きる。電磁推進船であれば一週間で運べる、という大きなメリットがあったのですが。


なんのかの、と、いちゃもんをつけてくる・脅して自分たちの言い分を通そうというのは、世界一の暴力団の常套手段というか、英米アングロサクソンの体質なのでしょうか。

自分たちこそが全然フェアーでないのに、「ライバル」をアンフェア-呼ばわりするというのは、ケンブリッジ・オックスフォード・ハーバードといった「一流大学」で教えるレトリック(修辞学)というものなのです。


日本の場合、なんら反論もせず、アメリカン・エスタブリッシュメントの言いなりでしたが、中国人は一応、反論すべきはする。科学的・論理的にアメリカの(身勝手・気まぐれな)言い分を検証し、言論で打破するというところまではやる。

むしろ(アメリカに反論するのではなく)中国国民(人民)に対し、正しいものの見方・考え方、筋や道というものを「この機に乗じて」教育しているところは、さすがです。

つまり日本も中国も、共に「冤罪をかけられたイエス・キリスト」なのですが、黙って磔にかけられた日本と違い、中国人は自分たちの(生きる)道を切り拓こうとしている、ということなのです。

<於人民網日本語版「米国の理不尽さを指摘する」直近の論説>


○米国はなぜ頻繁に「中国生産能力過剰論」を騒ぎ立てるのか?

○【イラストで読み解く】「中国生産能力過剰論」をでっち上げる米国

○ 国家発展・改革委員会「『輸出の多さ=過剰生産能力』との認識は成り立たない」

○ 「輸出の多さ=過剰生産能力」はつじつまが合わない

○ 【解説】「中国の生産能力過剰論」に対する10の質問

○ 「中国のグリーン製品輸出が他国の経済に損害」? 全くのナンセンス

○中国のグリーン生産能力に対する中傷、事実を前にすれば自ずと破綻

○ 外交部「いわゆる中国『生産能力過剰』論は保護主義への口実提供に過ぎず」

○西側が騒ぎ立てる「中国の過剰生産能力」について海外メディアがコメント

○ 中国の駐米大使が「中国生産能力過剰論」に反論

○ 「米国のいわゆる『言論の自由』の事実と真実」報告書が発表

○  米国は「国家安全保障」を万能の口実にしてはならない

2024年5月8日

V.2.1

平栗雅人

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