前のエピソード――第34話　食料自給率改善にむけて…

議員の実質的な給料を削減することにほとんどの議員は難色を示した。しかし、総理が「国民のための議員だろう！それに、今の議員はもらい過ぎだ！」確かに、国民のための議員なので、何も言い返せない議員達。その急先鋒として言われていた野党第一党総裁が賛成に回ったことで止む無く議員たちは賛成派に。これにより、議員達の実質的給料は削減した。

また年収5000万円以上取得している者は、新たに課税された。新しい税金の制度として、高所得者向け所得税が成立した。税率は驚異の年収の20%になった。

北海道に建設するのは税金の回収が終わる1年後に開始予定だと告げられた。

1年後ー

北海道に建設が開始され、日本製農産物支援法が施行された。これにより第一次産業に就職する若者が増え、食料自給率は改善傾向が見られた。また、一人の従業員に対する月5.5万円の補助金や畑などの固定資産税の免除が功を奏し、今もまだ増え続けている。地方の再開発も進み、過疎化や過密が解消された。もともと日本製農産物は安全性が高いため、海外でも売れるようになってきた。

北方領土返還半年後に発表予定の情報についてはすでに発表された。しかし、返還後にもう一度調査したところ、石油は17年分ではなく、28年分あることが分かった。これに日本国民は大喜びし、早速設備を整え稼働していた。これらが原因でＧＤＰは約1.5倍増え、企業も景気が良くなったので賃上げが

加速していった。

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　　　　　　　　あとがき

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