陸上自衛隊は解体的に縮小し、予算も大幅に削除し、航空自衛隊や海上自衛隊を強化し海と空で侵略者を迎え撃つ体制を造ることを幾度となく提案しています。

例えば、陸上自衛隊航空という職種に属するパイロットは海上自衛隊のパイロットととして洋上の紹介任務に就かせることや、地対艦ミサイル部隊隊員も艦隊勤務要員とし艦対艦ミサイル操作要員とすること。そのためには操作や整備の互換性を持たせるために同一ミサイルを開発する必要もあります。

同時に、最悪、あらゆる和平交渉が実を結ばず陸上自衛隊が想定する国内戦にもつれ込むような事態になりそうなった場合には警察を中心に民兵を組織し、まず相手国の国防動員法に対応し国内治安維持強化を図ることが必要です。そのための準備にもなりますが、自衛隊を若くして退職する隊員を警察官や消防署など地方公務員に積極的に採用して貰う必要性があります。もちろん適材適所で。