「夏の態勢」という記事の中で陸自総隊の指揮下で行動する特殊部隊が全滅するというやり取りとあったという内容があります。恐らくアメリカ軍関係者の方の指摘ではないかと想像します。

WSOさんという方が陸上自衛隊関係者なら、事の深刻さを理解しない馬鹿としか言えません。本人の素性や社会的地位を確認して、通報するようにお願いしております。

これまで米国研究所や米軍関係者から幾度となく、自衛隊に対して同様な警告が発せられています。特に陸上自衛隊は改めようともせず、意に介していないように感じます。

敵を知ろうともせず、我を知ろうともしないのが、陸上自衛隊の現状ではないでしょうか？

私が繰り返す結論は、陸上自衛隊を解体的に削減し、海上自衛隊、航空自衛隊、海上保安庁、そして警察等々の、今現在、最前線の現場で仕事をしてくれている部署への陸上自衛官の再配置です。そしてあらゆる交渉が上手く行かず、国内戦に発展しそうな場合は警察を中心とする民兵の募集です。もちろん松前小島への北朝鮮漁民の上陸や小笠原諸島近海での多数の中国密漁船の例もあり、今現在でも民兵の募集が必要な地域もあるかも知れません。

総務省内に原発事故から大規模テロ、大規模災害、そして国内戦まで俯瞰できる組織、しかも実員を擁する組織を作り、備えることです。

陸上自衛隊を解体的に縮小し陸自総隊と名称変更し、平時においてはアメリカや西欧諸国軍隊とともに中東など遠隔地で犠牲者覚悟の上で、行動させることです。陸上自衛隊の大幅人員削減により管理できなくなった装備品や施設は総務省に新設された組織に保管し、必要に応じて操作要員とともに警察や消防隊に派遣、貸し出すことです。