1-1:特攻装警運用規約・概要
1-1:概要
近年の国内治安事情を鑑みるに、ロボットやアンドロイドの大規模な普及に伴い、種々の犯罪行為も機械化やロボット・アンドロイドの関与が疑われる事案が急速に増えてきた。
更に21世紀冒頭に施行された“暴力団対策法”により、一部の暴力団組織はマフィア化し、一般社会からは姿を消したが、より社会の裏側に潜伏した形で、存続することとなった。
このマフィア化した暴力団組織が呼び水となり、海外からの犯罪者・犯罪組織の日本国内への進出が活発化しており、かつての暴力団組織が蔓延していた状況よりも、日本国内での治安状況はさらに深刻化の一途をたどっていると言える。
さらに本資料内において公開する極秘情報として、上記の海外からの犯罪勢力の日本国内進出に伴い、世界各国軍部から非合法な軍事技術が地下流出し、それらが日本国内へと流入してきているとの情報も報告されている。
これらの事態に対応するため、日本警察庁と日本警視庁では、よりハイテク化された治安維持特殊部隊として武装警官部隊・盤古を設立し、その対策と運用にあたってきた。
しかし、昨今の日本国内での犯罪事情の悪化は、武装警官部隊の運用をもってしても対応は困難であり、武装警官部隊の人的消耗や隊員たちの負担は筆舌に尽くしがたい状況に差し掛かってきている。
昨年度末に発生した一部の武装警官部隊の隊員たちによる小規模クーデター事件はその一旦であり、治安回復のための方策を旧来然とした人的負担に頼る方策では、これ以上の対応は困難であると考えるのは、警察庁・警視庁の首脳部においても判断に至っているのは周知の通りである。
これらの諸問題に対応するために、日本警察庁と日本警視庁では、人間の人的負担に頼らない、より高度なレベルで機械化された手段として、高度な自我を有した“高等アンドロイド”による治安回復活動を計画し、実行に移した次第である。
この高等アンドロイドによる警察官要員を日本警察庁・日本警視庁では、
『特別攻撃任務対応型装甲警官』
――と呼称し、その略称を
『特攻装警』
――呼称するものである。
それら特攻装警に関する詳細情報を、本資料内において公開するものである。
特攻装警運営委員会
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