電波に操られている

第４章 ４．海外でのマイクロ波を悪用した事件

この何年かで、全世界でマイクロ波を使用した事件が多発している。

もっとも知られているのは、2016年～2017年にかけての「ハバナ症候群」だ。

キューバのアメリカ大使館職員に行われたとされる事件だ。

原因は全米科学技術アカデミーが解明し、電磁放射であると結論づけたのだった。

電子戦を行っているわけではない。

これは明らかにマイクロ波を悪用した事件と言える。

また、中国が2020年にインドとの国境紛争でマイクロ派を採用した武器を使ったという事件が起こっている。

日本ではあまり報道されていなかったが、台湾メディアが全世界に発信したことで明らかとなった事例だ。

マイクロ派に関する分野はアメリカで昔から研究されていたが、ここにきて中国はじめあらゆる国で格段の進歩が見られることが窺がえる。

過去には、事件では無いが電磁波が身体に悪影響を及ぼすという見地から、訴訟が起こり勝訴した例がある。

フランスの携帯会社の建設した電波の基地局が周辺住民に被害を及ぼすというものだった。

周辺住民が携帯会社に対して起こした訴訟であったが、判決は電波基地局の撤去と住民への賠償金の支払いというものだった。

基地局の設置だけでも、健康上の理由から勝訴するものだ。

同様の理由では、イタリアで脳腫瘍の原因が携帯電話とした判決も出ていることにも注目したい。

身近な電磁波でも、このような危険が迫っていることを気付かされる。

そういった電磁波をさらに武器として使用する際には、大きな損失が出ることに疑いは無い。

実際にマイクロ波を使用した武器に関しては、2017年に中国でも学術論文が発表されている。

大量の電磁波を使用することで電子設備を壊滅的な状況に陥れることが可能になるというのだ。

マイクロ波は善にもなるが悪にも生り得る。

紛争を一方的に解決したいと思うあまりに、マイクロ波を使用する状況になるのはいかがなものか。

人間が関わる場所で使用されれば、人体への影響は測り知れないものがある。

電子戦は人と人との戦いでは無い。

相手は何を狙ってくるのか考えてみればわかる。

過去の戦争のように、人間を狙うのではなく生活基盤であるインフラの破壊に目をつけるかもしれない。

スマホやパソコンは今では生活では無くてはならないインフラである。

こういったインフラとなっている精密機器が一瞬にして使用出来なくなることも想定される。

マイクロ波の悪用を防ぐためにも、電磁放射を国家レベルで防ぐようにしていただきたいものだ。