バイト

　勉強も遊びも部活もバイトも頑張る、充実した高校生活といえばこんなイメージではないでしょうか。しかし、多くの高校生にとって現実味がない、フィクションのように思えるでしょう。特にバイトはそもそも禁止という高校が多いです。

　高校はバイトを認めるか判断をすることはあっても、バイトや労働に関して指導することはあまりありません。ましてやバイト禁止の高校では、労働や働く同年代の人のことはほとんど知らないまま過ごします。

　バイトするにしてもしないにしても、労働について知っておくことは大切です。また大人も、高校生のバイトを禁止・否定するにしても、高校生の現状を知った上で判断し助言する必要があります。

　今回は、高校生バイトの現状と、高校生のバイトがどう論じられているのかを整理します。

１．バイトしている高校生は約2割

　高校生の労働については全員を対象とした調査がなく、正確な実数は不明です。しかし、以下に紹介するいくつかの調査から、高校生のおおよそ2割がバイトをしていると推定されます。

　2020年、1738名が回答したマイナビのネット調査では、バイトをしている高校生が19.4%でした。なお、大学進学希望者では14.6%と割合がやや下がります。勤務日数は平均週3.0日、勤務時間は平均3.6時間、バイト就業者の部活所属率は40.1%（非就業者は48.4%）となっています。この調査は2019年から毎年行われており、例年同じような結果が出ています。高校生の2割が平均週3で3～4時間くらいバイトをしている、ということです。　

　また、2016年に沖縄県立高校全60校で2年生の保護者4383名が答えた調査では、子どもがバイトしていると回答したのは21.5%でした。この調査は2016年の沖縄県立高校全生徒数14578人の50%を対象としており（回収率60.1%）、今回参照した調査の中では最も全数調査に近いものとなっています。ほぼ同条件の2019年調査では24.3%、2022年調査では24.5%でした。

　さらに、2019年に国立政策研究所が行った全国の高校3年生の保護者に対する調査では、子どもがアルバイトしている割合は17.6%でした（回答数2817名）。回答者の子どもには大学進学希望の人が91.9%と多く、他の調査よりバイトしている割合がやや低くなっています。この調査では家庭の収入が上がるほど子どものバイト率が下がることも示され、年収400万円以下では27.4%、1050万円以上では7.1%でした。

　世界規模の調査もあります。2015年の国際学力調査PISAでは、高校1年生に対して「調査の前日、始業前または放課後に有給で労働したか」を質問し、日本では8.1%がしていると回答しました。前述のマイナビの2019年調査を参考に、バイト勤務日数を平均週3日とすると、働いている割合は18.9%と推定されます。なお、同じ質問に対してブラジルでは43.7%、アメリカ30.4%、ドイツ17.9%、台湾12.3%などとなっており、日本の8.1%は世界的に低い割合でした。

　以上の様々な調査を見ると、高校生のバイト割合はおおよそ2割とみられます。

　なお、学校の長期休業期間中のみなど短期を含めた高校生のバイトの経験率はもう少し上がります。先述のマイナビ2020年調査では37.1%、沖縄公立高校2年生2022年調査では32.2%でした。また、2020年公立全日制高校を対象とした国立青少年教育振興機構の調査では、高校2年生のバイト経験率は30.0%でした。短期を含めると高校生の3割くらいは1度はバイトを経験するということです。

２．学校や地域で大差　～ほぼ0から8割超まで～

　働く高校生は2割と聞いて、「そんなにいない」と思われた方、逆に「もっと多いのでは」と思われた方もいるでしょう。学校が認めているかの違いは大きいですし、地域に高校生の労働する場があるかどうかも差があります。

　個別の高校に焦点を当てた調査では、全国平均とは違った結果が見られます。2012年釧路市の1高校を調査した研究では、44.4%の生徒がバイトをしていました。また、2010年名古屋市内12高校で行われた調査では、バイトをしている割合が0%の学校から69%の学校まであり、定時制では83%という学校もありました。同一地域内でも、高校の方針等によってバイトしている割合は大きく異なります。　

　基本的には、主に大学進学を目指す進学校といわれる学校でバイト割合が少ない傾向にあります。2007年東京都の普通科9高校で行われた調査では、大学進学率6割以上の3校で平均8.8%、進学率4-6割の2校で51.6%、進学率4割以下の4校で50.4%となっていました。また、2019年に国立政策研究所の調査では、偏差値が高い学校ほどバイト率が下がることが示されました。　

　また、都会であれば労働需要も多く高校生が働ける場所も多いため、都市部の方がバイトしている高校生が多い傾向にあります。2004年11-12月ベネッセが高校1・2年生に実施した調査では、バイト経験者の割合が大都市で28.8%、中都市で8.9%、郡部で11.5%でした。もちろん、都市部の学校でもバイトを禁止している所もあるので、多いのはあくまで傾向の話です。

　なお、高校生がバイトする主な職種は、飲食店かスーパー・コンビニなどの販売店です。2016年1854名が答えた厚労省の調査によると、多いのが飲食店31.5%、スーパー22.6％、コンビニ14.8％となっています。先述の2019年マイナビ調査では、飲食（接客調理＋販売）が49.2%、スーパー・コンビニが26.5%でした。飲食店とスーパー・コンビニの比率は両調査で異なりますが、高校生の主要なバイト先が飲食店とスーパー・コンビニであることは確かです。

　しかし、主に周辺の高校がバイトを認めていない地域では、こうした業種でも「高校生不可」となっている場合が多いです。ただ、そうした環境にいる高校生でもなんとかバイトしている場合もあります。周辺の大手チェーンは高校生不可、電車等で都市へ行ける交通網もない地域でも、個人経営の飲食店でこっそり働くといった事例は多々あります。

３．法的には認められているが…高校生の労働をめぐる議論

　法律で高校生の労働が禁止されているわけではありません。各学校単位で禁止しているのが実態です。

　労働基準法では満15才を迎えた以後の3月31日は終わるまで、つまり義務教育が終わるまでは、特例を除き原則雇用できません（56条）。それ以降の満18才未満では、時間外労働や休日労働が認められないなど成人との条件の違いはありますが、雇用は認められています。つまり、高校生は年齢的にはバイトが可能です。

　しかし、各学校で制限・禁止することは合理的という判断が通例となっています。

　高校生のバイトに関しては、統計も断片的なようにあまり体系的な研究が行われていません。ただし全くないわけではなく、1990-2000年代には高校生の進路意識やフリーター化に関連付けた研究、2010年代からの貧困に焦点を当てた研究がいくつか行われています。しかし、よく言われるバイトが社会経験になるという点はしっかりと検証されていません。世界的にも、学生の労働に関しての意見は一致しておらず、職業体験が責任感など将来だけでなく学習にも役立つ特性を身につけられると考える人も、学習への集中や時間が少なくなると考える人もいます。

　禁止の是非を置いたとしても、思考停止で禁止するのではなく高校生と労働の関係をもっと考えるべきでしょう。高校生は「無知で安価な労働力」として利用されやすく、2016年厚労省の調査ではバイトする高校生の60.0％が労働条件通知書等を交付されていない、32.6%が何らかのトラブルがあり中には賃金の不払い等もあることが公表されてます。バイトする高校生はもちろん、今はバイトしていない高校生も将来様々な形で働きます。高校生の現在と将来、どちらのためにも進学校でも労働をタブー視せずに向き合う必要があります。

（本文おわり。詳しい参考文献は以下URLに記載）

https://note.com/gakumarui/n/n6fa9e9837697