　米大統領は政府効率化省長官の言いなりに、世界各国から撤退した米軍を整理し、人員・装備をスリム化していった。

　その影響で失業率も上がったが、米大統領や閣僚、そして政府効率化省長官も、その数字を無視した。

　彼らは金に困るような人々ではなく、だがそのツケは、所得の中間層や貧困層を激しく襲った。

　失業率が高いせいか、犯罪が横行した。

　しかもそれには、元軍人も関わり、まだ米軍にいる元同僚から横流しされた兵器によって、犯罪が凶悪化、大規模化していった。

　市民もそれに対抗するため、拳銃やライフルで武装した。

　米大統領は市民の武装が進んでいることに対して、「市民が武器を持ち、自衛をするのは古くからのアメリカ国民の権利だ！」と、まるでよい事のように発言した。

　政府効率化省長官は市民が武装することで、「警察予算を削減できる！」と殊（こと）の外喜んだ。

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