新しいプロジェクト

（G社で、社内プロジェクトの募集があった）

2022年7月。東京。G社オフィス。

洋子は、G社の社内連絡のWEBページにアクセスして、目を通していた。

南山洋子。年齢は27歳。

洋子は大学を卒業してすぐ、G社に入り、今年で、5年目である。今の部署に慣れて、効率よく、仕事もこなせるようになってきたが、一方では、刺激が減って、退屈にも感じていた。

G社は、IT 企業で、主な業務は、クライアント企業向けのITを使ったシステム開発だった。G社のオフィスには、決まった机はない。共用する情報は、クラウド上で管理されている。仕事は、ノートパソコンとネットワーク接続があれば、どこでも出来るので、社内のどこに居てもかまわない。社外でも可能である。技術的には、世界中、どこでも、仕事が出来るが、セキュリティの問題があり、居場所の一応の制限と登録が必要になっていた。もっとも、後者は、スマホの位置情報を使っているので、遠出しなければ、意識することはなかった。ミーティングも基本はWEＢ上であるが、それだけでは、つまらないので、時々、実際に会ってミーティングをする。「どちらが良いというわけではないが、ミーティングの種類が変わると、アイデアの種類も変わる気がする」と洋子は思う。

「社内プロジェクト提案募集」という文字が目に入った。G社では、新しいビジネス・チャンスを逃さないために、社内ベンチャー・プロジェクトを募集している。募集提案は審査され、一番高い評価がつくと、5人以下のチームで、3か月の活動の自由が与えられる。3か月後に評価が入り、評価が高ければ、継続延長出来るが、悪ければ、そこで中止になる。提案が採択されれば、プロジェクト遂行のために、3か月の時間は全て自由に使ってよいことになっていた。3か月、自分の好きなことだけに集中出来るのは、魅力的だった。洋子も、何か、良いアイデアがあれば募集してみたいと思っていた。

そのとき、スマホに応答があった。見ると、緊急ニュースだった。ニュースは、ベーシックインカム法案が否決されたことを告げていた。

「これは、大変なことになる」と洋子は思った。最近は、失業者が増えていた。地下街に段ボールを敷いて生活している人を多く見かけるようなっていた。自治体は、以前は、こうした人には、簡易宿泊施設を紹介していたが、失業者があまりに増えて、対応が間に合わなくなり、見逃さざるを得なくなっていた。失業者が増えた原因は、日本企業の労働生産性があまりに低く、海外の企業に競り負けたためである。実は、業績の良い企業もある。そうした企業は、ITにうまく順応した企業であり、G社のお得意さんでもあった。一方、ITに順応できなかった企業には、倒産に追い込まれるところが増え、それが、失業者の供給源になっていた。結果から見れば、以前から、指摘されてきたように、「ITが失業者を増やすという側面も、否定しがたい」と洋子は思った。

ベーシックインカム法案は、この失業者問題への切り札と見られていた。予算規模は、当初案より、若干小さくなったが、それも、法案を通りやすくするための妥協と考えられていた。マスコミは、「この法案の成立は、ほぼ、間違いない」と告げていた。それが、躓いた。失業者の期待は大きかっただろう。

それから、「今までのITには、問題がなかったのだろうか」と洋子は考えた。

「今までは、窓口で、文字を書き写すだけのような仕事で、収入を得ていた人もいる。以前は、窓口で、身分証明に運転免許証を見せると、『コピーを取らせてもらっても、よいですか』といって、コピーを取って、紙の書類と一緒に保存している企業もあった。今は、G社のクライエントの企業では、紙の書類が電子化され、身分証明は、スマホのみで済むようになって、そもそも窓口に行く必要はない。ネット販売企業は、リアルな窓口は持っていない。そんなものを造れば、金がかかってつぶれてしまう。一方、まだ、旧態依然とした紙のシステムを使っている企業もある。しかし、雇用維持のためにそれを続けるのは、馬鹿げている。そんなことをしたら、労総生産性の国際競争に負けて、立ち行かなくなる。既に、それが原因で倒産した企業もある。だからといって、今のまま、何もしなければ、失業した人から見れば、『IT企業は、悪者だ』と恨みをかってしまう。何か、解決策があるはずだ。失業した人にも、IT企業は自分たちの味方だと信じてもらえるようなビジネスをしなければ、IT企業は行き詰まってしまう。社内プロジェクトで、解決方法を提案できないだろうか」と洋子は考えた。