週刊スキルメール

36．情報操作【12/2】

　今週の授かったスキルを見て、このタイミングでこのスキルかとあきれた。

【情報操作】

『情報を操作できる。　資料の改ざんなどもこれに含まれる。』

　俺はTVで過去に起こった同時多発テロがアメリカ主導の自作自演だったと記者会見で発表する大統領を見ていた。

　続いて、過去の戦争責任はアメリカにこそあったと発表した。

　アメリカの200年の歴史を見直す出来事になった。

　大統領は記者会見中、顔面蒼白で何発もの銃弾を浴びて死に絶えていた。

　記者からもSPからも撃たれていた。

　これがアメリカなんだろうな。

　TVの中で起こった大統領暗殺劇は世界中を駆け巡った。

　先進国首脳は大統領の死を嘆くとともに、勇気ある大統領をたたえた。

　現大統領のバックには、中共がついていたのだ。

　その中でアメリカが不利になることを望んでいたが、最も最高な形で幕を開けたことになる。

　俺はさっそく情報操作を使い、大統領のバックにいる中共のことを暴き出していった。

　アメリカに打撃を与えるための記者会見だったと。

　それにしても巷に出回っている資料は、アメリカが日本を追い詰めたことによって第二次世界大戦が引き起こされたことが暴露されていっている。

　勿論、日本の行き過ぎた軍国主義も明らかになり、改めて過去の戦争を検証する分科会があちこちの国で発足していた。

　前大統領の発言でGHQの占領政策失敗は明らかになっていたが、今回はそれよりもアメリカに対するダメージが大きかった。

　国際的に既に封印されていたことまでが暴露されていったのだ。

　それにもましてアメリカ国民の間で暴動騒ぎまで起こったのは、同時多発テロがアメリカの自作自演だということだった。

　アメリカ国民ですらだましたアメリカ政府を許さないと、国民が立ち上がったのだ。

　当時の大統領や側近たちは根こそぎ暗殺されていった。

　証言台に上がると不都合な勢力がまだまだいるからだ。

　この混乱の中、副大統領であるピッツ臨時大統領は大統領選挙を再び行うことを宣言した。自分ではこの国難の責任が取れないと開き直ってしまったのだ。

　前副大統領補佐官だった現大統領の任期は27日となった。

　MITの学長はそれまで根回しした甲斐もあり、マサチューセッツ州からこの国難に対応するために大統領候補として名乗りを上げた。

『教育と移民の戸籍取得、努力した人が報われる世界の実現』を武器に選挙戦を戦っていくことになる。

　既にバックアップは潤沢だ。

　尽きることのない資金と優秀なスタッフがそれを後押ししていた。

　俺は独自に各国代表と面会をしていった。

　中共と日本を除いて。

　中共は一度解体しなければならないだろう。

　膨大な国土と膨大な人員、そして独占的な政党。

　この国もアメリカを作った一族が第二次世界大戦終了後に関与して、大きくそのかじ取りを誤った国の一つだ。

　ソ連の崩壊が意外に早かったのは食えていない国民が多すぎたためだ。

　中共は何とか食えている状況だ。

　その中でも富を得ている人間たちがいる。政党党幹部に従う連中だ。

　共産主義のトップに立つ人間がやりやすい体制を維持したまま、巨大に膨れ上がってしまったのが今の中共だ。

　これはいずれ暴走するか破裂する。

　その前に手を打たなければならない。

　同じく手を打つ必要があるのは、日本だ。

　2度にわたるアメリカからの謝罪を受けても、そのまま時は過ぎていっている。

　今の政治家に日本の国を何とかしようとする政治家はいない。

　これは日本が江戸時代から続いている悪習だ。

　地元にしか興味がないのだ。

　もっと日本全体、そして世界との交渉が行える強い日本に作り直さないと、日本もいずれどこかの国にのみ込まれてしまう。

　今までアメリカにのみ込まれていたのと同じように。

　衆議院議員は25歳、参議院議員は30歳から就任できる。

　これらを教育していくにはまだ年数がかかる。

　今から仕掛けるのに一番有効な手段を考えて出した結論は『帰化条件の厳密化』ということだった。

　これは他国からの干渉を排除するために最も重要視しなければいけないことの一つだ。

　帰化する条件は大きく7つほどある。

　①住所条件（国籍法第５条第１項第１号）

　引き続き5年以上日本に住所を有すること。

　②能力条件（国籍法第５条第１項第２号）

　年齢が２０歳以上であり本国法によって行為能力を有している。

　③素行条件（国籍法第５条第１項第３号）

　素行が善良であるかどうか。

　④生計条件（国籍法第５条第１項第４号）

　自己又は生計を一にする配偶者その他の親族の資産又は技能によって生計を営むことができること。

　⑤喪失条件(重国籍防止条件/国籍法第５条第１項５号）

　国籍を有せず、又は日本の国籍の取得によってその国籍を失うべきこと。

　⑥思想要件（国籍法第５条第１項第６号）

　日本の政府を暴力で破壊することを企てたり，主張するような者，あるいはそのような団体を結成したり，加入しているような者は帰化が許可されない。

　⑦日本語能力要件

　日本人として生活していくために、最低限の日本語力（読み、書き、話す）を要求される。

　これら７つだ。

　しかし、これらは申請の時にごまかして告げられ、帰化しやすくなっている。

　この中の③と⑤と⑥の厳密化が俺の狙いだ。

　帰化するということ、その国の人員として受け入れられるためにはこれら7つの条件を維持し続けなければいけない。

　これはどこの国の帰化条件でも言えることだ。

　しかし、帰化人の犯罪で日本国籍を失うことは聞いたことがない。

　これは帰化時に本国の国籍放棄をさせているから、無国籍になるのを避けるためだと思われる。

　しかし、在日の人たちの行動を見てもわかるように⑥などは明らかに触れている行動を起こしていても行動の自由を主張し、権利を行使しようとする。

　これらは明らかに間違っているし、日本のためにならない。

　よく国会を意味のない些細なことで空転させている議員はそのほとんどが帰化人だ。

　そういうものを取り締まれないようじゃ日本の政治を立て直すこともできない。

　まずは『帰化条件の厳密化』、そしてその条件を満たしているかどうかを判断するための観察の実施、満たしていないならばその厳罰化、場合によっては国籍のはく奪と共に本国への強制送還である。

　世論を情報操作して少しづつこれらの厳格化を問う声を広げていく。

　暴露サイトでは国会議員や公職についている人の国籍までを明らかにしていき、帰化するにふさわしい行動をとっている人かどうかを検証する動画を上げていっている。

　国会議員のみならず各省庁の職員にまでその暴露は及んでいく。

　これらは俺のファミリーたちがそれぞれ姿を現さずに鑑定をかけていった結果明らかになったことだ。

　その暴露は親戚縁者までに及んでいった。

　人権保護やプライバシーの保護を訴える人たちもいるが、どこに訴えていいものかもわからない。

　こうして日本に規制している寄生虫たちは駆除されていき、帰化の厳密化に矛先を切ることになる。