　本日は９時半起き。晴天。体調はイマイチ。とは言え虫けらの体はイマイチが基本である。工場出荷状態みたいなものだ。特に悪くなっている部分はないのだろう。

　昨日は冬至だった。一年で夜の一番長い日。これから少しずつ昼が長くなって行くのに、寒さはこれからが本番というのは騙し討ちに遭ったような気分。はあ、日曜月曜に雪降るらしいし、冬はこれからか。ああ嫌だ嫌だ。

　金がない、ああ金がない金がない、それにつけても金の欲しさよ。年末だというのに金が全然ない。これでお年玉もらえる当てもないからな。大人の年末年始は厳しくてかなわん。

　そんな金のない虫けらなのにペットを飼っている。鳥を飼い犬を飼いリクガメまで飼っている。客観的に見れば頭が悪いとしか言いようがないのだが、「人はパンのみにて生くるものに非ず」である。何の理由もなしに、ただ毎日飯だけ食って、寝て、食って、寝てを繰り返して生きるのはツラい。相手は人間でなくていいから、自分が生きていることが何かの、誰かのためになって欲しい。つまりは非常に広い意味での「社会貢献」をするという欲求を満たしたいのだ。

　もちろん、そんな欲求を満たすために命あるものを使うというのは、エゴイスティックであることくらい承知している。しかしたとえエゴイストと罵られようとも、意思を持った命ある者と暮らしたい。「だったら人間と暮らせ」と言われるかも知れないが、人間は距離感がわからない。家族ですらわからなかったのだから、それ以外の人間と一緒に暮らすノウハウなど虫けらは一切持っていない。根本的に向いていないとしか言いようがない。

　さて動物を飼育していることで批判されると言えば動物園である。「動物を見世物にするな！」と動物愛護家から非難されることしばしば。その主張は理解できないではないのだが、動物園は本来的には学術施設である。動物を飼育しその生態を観察し研究する。あるいは絶滅の危機に瀕した動物を交配させ数を増やす。ただこれらの目的のためには金がかかるため、一般に公開して入場料を取り予算の足しにしているのだ。建前としては。

　まあ日本にはいろんな動物園があるからな。研究なんか二の次三の次で、商業目的にのみ特化した動物園もあるだろう。だがそんな動物園ばかりではないことは頭に入れておくべきではないか。人間の生活が野生動物に影響を与え続ける限り、動物の研究の必要性がなくなることはない。それは動物園が存在し続ける理由となろう。とは言え、「動物園の動物」という表現にネガティブな印象があることは否めない。それは我々の心の奥底にある罪の意識を刺激するからだろうか。

　２２日、安定的な皇位継承のあり方などを議論してきた政府の有識者会議は第１３回会合を首相官邸で開き、２案を軸とする最終報告書をまとめた。今後の皇族数の確保策として、

・女性皇族が結婚後も皇室に残る案

・旧皇族の男系男子を養子に迎える案

　が報告書には盛り込まれた。皇室を国家の象徴として掲げる我が国としては重要な問題である。現時点では悠仁親王殿下が将来天皇となられた際、他に皇族がおられない可能性があるからな、皇室を将来にまで残し続けるためにはどちらか、あるいは両方の案を実行に移す必要がある。

　ＮＨＫの報道によれば、報告書には、

・天皇が病気や事故などの際、国事行為を皇族に委任する臨時代行

・天皇が重い病気で国事行為にあたることができない場合などに代役を務める「摂政」といった法制度上の役割

・国際親善や被災地へのお見舞いなどといった公的活動

　といったことを勘案すれば、多様な世代の皇族が男女ともに天皇陛下をお支えする態勢を維持することが重要であるとし、上記の２案を提示しているという。まあ、窮余の策というところか。本来ならこんな心配などしないで済むのが一番なのだがな。しかし現実として将来の問題がある以上、これは公の場で議論されるべき話であると思うところ。

　ただな、先般の秋篠宮様の問題でも感じられたことではあるが、皇室の方々に対する政府や国民の扱いが「動物園の動物」みたいだなという印象を拭えないのは、もうちょっと何とかできないものかと考える次第。現在の皇后陛下に対するバッシングとか執拗で粘着質で、あまりに酷かった。将来悠仁親王殿下がご結婚されるとき、またこの問題がぶり返すだろう。いまのうちに何か方策を考えておくべきではないか。

　２１日、ロシアのプーチン大統領はウクライナ情勢に鑑み、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の東方拡大を批判した上で、

「欧米が明らかに敵対的な路線を続けるのであれば、われわれは相応の軍事的対抗措置を取り、非友好的な行動には厳しく対応する」

「現在の欧州で起きている緊張は彼らのせいだ」

「いわゆる冷戦に勝利したことによる陶酔感と状況に対する間違った評価、起こり得る状況に対する誤った分析が原因だ」（以上時事通信）

　と警告した。

　この「自分のことは簡単に棚に上げる面の皮の厚さ」は見習いたい。社会人なら誰でも欲しいと思える特殊能力である。さすが核大国ロシアを率いる大統領、そんじょそこらの政治屋とはレベルが違う。できることなら敵に回したくはない。

　しかしそんな甘いことも言っていられないのかも知れない。外務省が公開した外交記録文書によれば、湾岸戦争開始直前の１９９０年、アメリカの当時のブッシュ大統領が、日本の海部総理大臣との会談で「日本が『軍隊』を中東における国際的努力に参加させる方途を検討中と承知しているが、有益で世界から評価されるだろう」（ＮＨＫ）と、人的貢献に踏み出すよう強く迫っていた模様。

　この時代、日本はまだ国連のＰＫＯにも参加していなかった頃であるから、海部総理は「日本にとって海外に出ることは戦後史上初めてなので多くの議論と時間が必要となろうが、新法成立に向けて努力していく」（ＮＨＫ）と返答したのだが、法整備は戦争開始に間に合わず、自衛隊は参戦しなかった。

　しかし、もうそれから３０年以上が経ち、日本の自衛隊はＰＫＯに出動するのは当たり前となった。海外ではロシアがウクライナを狙って軍事的圧力を高め、中国の台湾侵攻も現実味を帯びている。次に何かあったとき、日本が自衛隊を出さなければ世界中から非難を浴びることだろう。だがその現実に、日本の国内、特に国会は追いついているだろうか。「まさか本当に戦争が起こるなんて」とか間抜けなことを言い出す国会議員がいないことを祈るばかり。

　アメリカのハーバード大学で学部長も務めたナノテクノロジー分野の権威として知られる教授が、国防総省やＮＩＨ（国立衛生研究所）などから１５００万ドルに及ぶ研究費を得て軍事研究を行いながら、アメリカ政府に隠して中国の武漢理工大学にナノテクノロジーの共同研究所を設置し、最高で月５万ドルの給与と年間１５万ドルの生活費などを受け取っていたほか、中国政府が外国の優秀な人材を引き抜く、いわゆる「千人計画」に参加する契約も結んでいたことで、昨年１月に訴追されていた。

　この件に関する評決が２１日に言い渡され、連邦裁判所の陪審は有罪とした。量刑は後日明らかになる模様。今後こういうケースは増えるかも知れない。まあその前に中国が台湾に侵攻したりしなければの話ではあるが。

　本日はこんなところで。昨日はなんとか頑張って２０００文字だった。今日はもうちょっと頑張れるだろうか。ああ眠い。