ウクライナ民衆とロシアの民衆が平和を求めるために両軍の戦闘を停止させるべきだと主張するのと日本の人々が両国の人々に戦争に反対することを支援するとか降伏を呼びかけるとか主張することは意味が違う。「日本」が現在の戦争に反対するとは日本国政府の代表として現在のロシアの侵略行為に反対するという意思表示であり、その内実は日米同盟とNATO側の論理からの協働的な経済制裁の行使である。仮にこのことに本心から主体的にコミットメントしていないとしてもそうである。そして日本政府が腐敗しているとかまともな政策を出せていないとしても日本政府がまともな対応ができないことに対して個人としてそのことに批判を行うことがまちがっているのでないにしろどこにも論点に触れていないというのは明らかである。日本の場合、この論理は占領による同盟関係の軍事的従属と経済的な基軸通貨による為替取引の影響の二重水準にナショナリズムと原子力エネルギーの象徴的構成が天皇制としてもかかっているという点に問題があるのであり、一方で独裁を批判しながら軍事的経済的制裁について政府任せの委任を憲法規定からしている批判と他方で技術的サイクルの科学的無知に基づくイデオロギー的影響が軍事同盟の現実的な暴力の立場を保持すると主観的に自明性を歴史認識にすり替える極端さが二項的に対立していて、しかも各々の主張が完全に冷戦の国際関係の平和に言説として交換されている。そのことで日本の現状の政治的矛盾について常に敵対者の構造的無知からその原因を特定するという因果関係と相関関係の混同がネット上の感染とウイルスの感染を模倣するようなやり方で反復されているので、数学的分割に基づく象徴的基底の構築サイクルとプラットフォームのネッワーク効果に基づく多重レイヤーの観点から協調フィルタリングと政治的リコメンデーションの悪循環を分離しなければならない。これが方法的になされるのが性を基幹としたキャラクターのモデルをサブシステムに組み込んだアーキテクチャであり、価値単位の創造を所有条件とリソース管理の分割から通信の規格で分散保障できる広帯域な光ファイバ技術を文学的モデルとしても利用するような波長経路選択に相互接続の平和を模索する。